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【On Holding(ONON)Q2 FY2026】20%下落は何を意味するのか。ディフェンシブグロースの前提を再検証する

    On Holding(ONON)のQ2 FY2026決算をアウトプットする。

    決算発表日の株価は、前日終値$38.78から$30.91へ下落した。

    下落率は20.29%。

    一時は22%安となり、上場来最大の下落を記録した。

    今回の決算は、利益率だけを見れば強い。

    売上高はCHF850.3M、為替一定でYoY +21.6%。

    粗利率は65.4%。

    Adjusted EBITDA marginは19.8%。

    Adjusted EPSはCHF0.35となり、市場予想CHF0.34を上回った。

    それでも市場はONONを20%売った。

    理由は単なる売上未達ではない。

    最大市場であるAmericasが減速し、Wholesaleの成長率が急低下した。

    さらに、2026年通期売上成長見通しが「少なくとも+23%」から「low-20%」へ実質的に引き下げられ、経営陣はQ3の成長率がQ4を下回ると説明した。

    市場が疑い始めたのは、今回の利益ではない。

    ONONがこれまでのような高成長を続けられるのかという前提である。

    私はONONに不可逆的なモートがあるとは考えていない。

    消費者はOnのシューズを買わなくても走れる。

    Nike、Adidas、Hoka、New Balance、ASICS、Brooksなどへの切り替えも簡単であり、技術的なスイッチングコストはほぼ存在しない。

    それでもONONの決算を見てきた理由は、健康、運動、ランニングという長期需要を背景に、地域、チャネル、製品を分散させながら成長できるディフェンシブグロース企業になれる可能性を感じていたからである。

    今回、その前提を再検証する。

    米州Wholesaleの減速は一時的な製品サイクルの谷なのか。

    DTC、APAC、Apparel、Accessoriesは、新しい成長エンジンになっているのか。

    そして2027年の商品刷新によって、ONONは再び成長を加速できるのか。

    ■ 4四半期の決算数字


    Q3 2025 → Q4 2025 → Q1 2026 → Q2 2026

    ・売上高:CHF794.4M → CHF743.8M → CHF831.9M → CHF850.3M
    YoY:+24.9% → +22.6% → +14.5% → +13.5%
    為替一定YoY:+34.5% → +30.6% → +26.4% → +21.6%
    QoQ:+6.0% → -6.4% → +11.8% → +2.2%

    売上高は過去最高を更新したが、報告値、為替一定ともに成長率は低下している。
    Q2実績は市場予想CHF878.2Mを約3.2%下回った。今回の問題は売上が減少したことではなく、高成長の持続性に疑いが出たことである。

    ・Wholesale売上:CHF479.6M → CHF383.2M → CHF509.6M → CHF461.9M
    売上構成比:60.4% → 51.5% → 61.3% → 54.3%
    YoY:+23.3% → +23.4% → +13.3% → +4.8%
    為替一定YoY:+32.5% → +31.2% → +25.1% → +12.7%
    QoQ:+8.8% → -20.1% → +33.0% → -9.4%

    今回、最も大きく変化した数字である。
    米州の一部everyday running製品でsell-out、つまり小売店から消費者への実売が想定を下回り、Onは小売店へのsell-in、つまり出荷を意図的に抑えた。

    ・DTC売上:CHF314.7M → CHF360.6M → CHF322.3M → CHF388.4M
    売上構成比:39.6% → 48.5% → 38.7% → 45.7%
    YoY:+27.6% → +21.7% → +16.4% → +26.0%
    為替一定YoY:+37.5% → +30.0% → +28.7% → +34.3%
    QoQ:+2.1% → +14.6% → -10.6% → +20.5%

    DTC、つまり自社ECと直営店を通じた販売は、Q2に再加速した。
    会社はECがすべての地域で予想を上回り、直営店も新店と既存店の双方で成長したと説明している。ただしEC単独の売上高・成長率は未開示である。

    ・Americas:CHF436.2M → CHF434.3M → CHF450.7M → CHF451.6M
    売上構成比:54.9% → 58.4% → 54.2% → 53.1%
    YoY:+10.3% → +12.8% → +3.1% → +4.5%
    為替一定YoY:+21.0% → +21.3% → +17.1% → +13.0%
    QoQ:+0.9% → -0.4% → +3.8% → +0.2%

    為替一定では二桁成長を維持しているが、CHF売上高は4四半期ほぼ横ばいである。
    全社売上の53.1%を占める最大市場であり、ここが減速すればAPACやApparelの高成長だけでは簡単に補えない。

    ・EMEA:CHF213.3M → CHF183.0M → CHF207.1M → CHF228.2M
    売上構成比:26.8% → 24.6% → 24.9% → 26.8%
    YoY:+28.6% → +24.2% → +22.8% → +15.4%
    為替一定YoY:+33.0% → +27.5% → +25.6% → +20.5%
    QoQ:+7.8% → -14.2% → +13.2% → +10.2%

    EMEAは為替一定で+20.5%を維持した。
    過去にcomfort channelなど過剰流通を削減し、full-priceで販売できる市場へ整理した効果が、現在の成長と利益率につながっている。

    ・APAC:CHF144.9M → CHF126.5M → CHF174.0M → CHF170.5M
    売上構成比:18.2% → 17.0% → 20.9% → 20.1%
    YoY:+94.2% → +70.8% → +44.4% → +43.1%
    為替一定YoY:+109.2% → +85.1% → +61.4% → +54.7%
    QoQ:+21.6% → -12.7% → +37.5% → -2.0%

    APACは為替一定で+54.7%と、引き続き最も高い成長率を維持した。
    Japan、Korea、Greater Chinaの複数市場が伸びており、売上構成比も20%を超えた。ただし成長率は高水準から段階的に低下している。

    ・Shoes:CHF731.3M → CHF687.3M → CHF763.7M → CHF781.6M
    売上構成比:92.1% → 92.4% → 91.8% → 91.9%
    YoY:+21.1% → +20.8% → +12.2% → +10.9%
    為替一定YoY:+30.4% → +28.8% → +24.0% → +18.9%
    QoQ:+3.7% → -6.0% → +11.1% → +2.3%

    Footwearは依然として全社売上の約92%を占める。
    Cloudmonster、Cloudtilt、Training、Tennisなど複数の成長製品はあるが、米州everyday runningの減速によって全体の成長率は低下した。

    ・Apparel:CHF50.1M → CHF45.1M → CHF55.3M → CHF54.2M
    売上構成比:6.3% → 6.1% → 6.6% → 6.4%
    YoY:+86.9% → +38.3% → +45.1% → +47.7%
    為替一定YoY:+100.2% → +46.0% → +57.5% → +56.2%
    QoQ:+36.5% → -10.0% → +22.6% → -2.0%

    Apparelは高成長を維持しているが、全社売上構成比はまだ6.4%にすぎない。
    Tennis Apparelはほぼ3倍、Trainingは+40%となり、Zendayaとの共同商品も予想を大幅に上回った。

    ・Accessories:CHF13.0M → CHF11.4M → CHF12.9M → CHF14.5M
    売上構成比:1.6% → 1.5% → 1.6% → 1.7%
    YoY:+145.3% → +117.7% → +70.7% → +88.3%
    為替一定YoY:+160.8% → +131.3% → +86.6% → +102.2%
    QoQ:+68.8% → -12.3% → +13.2% → +12.4%

    Accessoriesは高成長だが、全社売上への影響はまだ限定的である。
    ApparelとAccessoriesの合計構成比はQ2に8.1%となり、前年同期の5.9%から2.2ポイント上昇した。

    ・GAAP粗利率:65.7% → 63.9% → 64.2% → 65.4%

    Q2は前年同期から3.9ポイント、Q1から1.2ポイント改善した。
    DTC構成比、full-price販売、freightを中心とした効率化、有利な為替が、米国関税負担を上回った。Q2にはIEEPA関税還付を含んでいない。

    ・GAAP営業利益率:15.7% → 11.1% → 14.1% → 14.0%

    Q2は前年同期の12.4%から改善したが、Q1比ではほぼ横ばいだった。
    高い粗利率の一方、直営店、販売人員、マーケティング、R&Dなどへの投資を続けている。

    ・Adjusted EBITDA margin:22.6% → 17.6% → 21.0% → 19.8%

    Q2は会社の通期ガイダンス19.5~20.0%の範囲に収まった。
    粗利率は上昇したが、Marketing expenseが売上比14.0%まで増加したため、Q1の21.0%からは低下した。

    ・GAAP希薄化後EPS:CHF0.36 → CHF0.21 → CHF0.31 → CHF0.31
    YoY:+300.0% → -22.2% → +82.4% → 赤字から黒字化
    QoQ:黒字転換 → -41.7% → +47.6% → ±0.0%

    Q2’25は為替差損の影響でCHF-0.12だったため、通常のYoY成長率には意味がない。
    Q2’26はCHF0.31まで回復したが、事業の実力を見るには営業利益率、Adjusted EBITDA、CFを優先した方がよい。

    ・Adjusted希薄化後EPS:CHF0.43 → CHF0.25 → CHF0.37 → CHF0.35
    YoY:+186.7% → -24.2% → +76.2% → 赤字から黒字化
    QoQ:黒字転換 → -41.9% → +48.0% → -5.4%

    Q2実績CHF0.35は、市場予想CHF0.34を小幅に上回った。
    売上高は市場予想を下回った一方、粗利率改善によってEPSは上振れた。

    ・営業CF:CHF157.3M → CHF113.1M → CHF29.1M → CHF225.9M
    営業CF margin:19.8% → 15.2% → 3.5% → 26.6%
    YoY:-0.6% → -33.0% → 赤字から黒字化 → +123.2%
    QoQ:+55.4% → -28.1% → -74.3% → +676.3%

    Q1の低下とQ2の急回復は、売掛金、買掛金、在庫など運転資本のタイミングによる影響が大きい。
    単独四半期のCFだけで収益力が急改善したとは判断せず、年間CFと在庫をセットで見る必要がある。

    ・設備・無形資産への現金投資:CHF20.6M → CHF28.6M → CHF18.7M → CHF28.5M
    売上高比率:2.6% → 3.8% → 2.2% → 3.4%
    YoY:+7.3% → +45.2% → +54.5% → +64.7%
    QoQ:+19.1% → +38.8% → -34.6% → +52.4%

    CF計算書の有形固定資産・無形資産購入額を合計した現金支出ベースである。
    投資先は直営店、LightSpray関連設備、物流・デジタル基盤などであり、売上高比率はまだ低い。

    ・FCF:CHF136.7M → CHF84.5M → CHF10.4M → CHF197.4M
    FCF margin:17.2% → 11.4% → 1.3% → 23.2%
    YoY:-1.7% → -43.3% → 赤字から黒字化 → +135.3%
    QoQ:+62.9% → -38.2% → -87.7% → 大幅増

    Q2のFCFは強いが、運転資本の反動を含む。
    ONONのディフェンシブ性を判断するには、年間で安定したFCFを生みながら、在庫と店舗投資を管理できるかを見る必要がある。

    ・SBC:CHF23.0M → CHF14.0M → CHF21.3M → CHF12.2M
    SBC / 売上比率:2.9% → 1.9% → 2.6% → 1.4%
    QoQ:+111.0% → -39.1% → +52.1% → -42.7%

    Q2のSBC比率は1.4%まで低下した。
    現時点でSBCは重大な株主価値毀損要因ではないが、希薄化後株式数は緩やかに増えている。

    ・Class A希薄化後加重平均株式数:299.4M → 299.6M → 301.0M → 302.1M
    YoY:+2.4% → +2.2% → +1.1% → +1.1%
    QoQ:+0.2% → +0.1% → +0.5% → +0.4%

    Class A株式数は緩やかに増加している。
    ONONにはClass B株式も存在するため、ここでは会社がClass A EPSの計算に用いたClass A希薄化後株式数を定点観測する。

    ・現金・現金同等物:CHF961.8M → CHF1.020B → CHF1.020B → CHF1.206B
    YoY:+28.4% → +10.3% → +17.0% → +42.4%
    QoQ:+13.6% → +6.0% → ±0.0% → +18.1%

    現金は過去最高のCHF1.206Bまで増加した。
    有利子借入への依存度は低く、商品開発、LightSpray、直営店、物流へ自己資金で投資できる財務余力がある。

    ・在庫:CHF380.6M → CHF419.8M → CHF406.0M → CHF472.9M
    YoY:-9.2% → +0.1% → +1.7% → +31.2%
    QoQ:+5.6% → +10.3% → -3.3% → +16.5%

    Q3からQ1までは在庫が抑制されていたが、Q2にYoY +31.2%、QoQ +16.5%へ急増した。
    会社は数量成長、為替、Fall/Winter向け仕入れを主因と説明したが、旧製品、新製品、地域、数量、単価の内訳は開示していない。

    ガイダンス

    Q4’25発表時
    ・為替一定売上成長率:少なくとも+23%
    ・報告値売上高:少なくともCHF3.44B
    ・粗利率:63.0%以上
    ・Adjusted EBITDA margin:18.5~19.0%

    Q1’26発表時
    ・為替一定売上成長率:少なくとも+23%
    ・報告値売上高:約CHF3.51B
    ・粗利率:64.5%以上
    ・Adjusted EBITDA margin:19.5~20.0%

    Q2’26発表時
    ・為替一定売上成長率:low-20%
    ・報告値売上高:CHF3.47B~CHF3.56B
    ・粗利率:65.0%以上
    ・Adjusted EBITDA margin:19.5~20.0%

    売上成長率は実質的に引き下げ、粗利率は引き上げ、Adjusted EBITDA marginは据え置いた。
    報告値売上レンジの中央値はCHF3.515Bで、Q1時点の約CHF3.51Bとほぼ変わらない。
    しかし、「少なくとも+23%」という下限が消え、「low-20%」へ変更された。
    為替換算後の売上額だけを見れば大きな下方修正ではないが、事業の基礎成長率に対する確信度は低下した。
    2025年売上高CHF3.014Bに対し、Q2ガイダンス中央値の報告値YoYは+16.6%。
    上期売上高CHF1.682Bを差し引くと、下期売上高は約CHF1.833Bとなり、前年下期比では約+19.2%を示唆する。

    (数字だけ見た結論)

    ONONの成長ストーリー全体が終わったわけではない。

    米州、Wholesale、everyday runningが減速する一方、DTC、APAC、Apparel、Accessoriesは高成長を維持している。

    ただし新しい成長エンジンの絶対額は、最大市場であるAmericasと全社売上の約92%を占めるShoesをまだ代替できない。

    今回初めて、ONONの成長ストーリーは「信じる段階」から「2027年に答え合わせする段階」へ移った。

    ■ 市場はなぜONONを20%売ったのか


    決算発表日の株価は、前日終値$38.78から$30.91へ下落した。

    下落率は20.29%。

    市場が反応したのは、売上高が市場予想を3.2%下回ったことだけではない。

    市場が嫌気したと考えられるのは、主に四点である。

    第一に、最大市場Americasの為替一定成長率が+13.0%まで低下したこと。

    第二に、Wholesaleの為替一定成長率がQ1の+25.1%からQ2は+12.7%へ急減速したこと。

    第三に、通期売上成長見通しが「少なくとも+23%」から「low-20%」へ実質的に引き下げられたこと。

    第四に、在庫がYoY +31.2%まで増加するなか、追加のsell-in抑制をQ3にも行い、Q3成長率がQ4を下回ると説明したこと。

    粗利率は上がった。

    EPSも市場予想を上回った。

    FCFも強かった。

    それでも市場は売った。

    つまり、市場がONONに与えていた評価の中心は、現在の利益ではなく、20%台後半の成長を継続する企業という前提だった。

    今回の20%下落は、事業価値が一日で20%毀損したというより、高成長企業としての期待値が引き下げられた結果だと考える。

    ■ 「意図的な出荷抑制」だけでは説明できない


    経営陣は、Wholesale成長率の低下について、短期売上を追わず、full-price integrityを守るためにsell-inを抑えたと説明した。

    卸売店へ過剰出荷すれば、店頭在庫が積み上がる。

    在庫を処分するために値下げが始まる。

    旧製品の値下げが増えれば、2027年に投入する新製品も定価で売りにくくなる。

    だからこそ、出荷を抑えて流通在庫を健全に保つ判断は合理的である。

    Onは過去にEMEAでも、premiumとは考えられないcomfort channelなどから撤退した。

    当時は売上を失ったが、現在のEMEAは為替一定で+20.5%成長し、full-price販売を維持している。

    経営陣は、米州でも同じ規律を適用していると主張したいのだと思う。

    ただし、順番を逆にしてはいけない。

    会社がsell-inを抑えた理由は、その前に一部everyday running製品のsell-outが期待を下回ったからである。

    需要は何も問題ないが、会社が自主的に売上を捨てただけではない。

    より正確には、一部製品の最終需要が想定を下回ったため、過剰在庫と値下げを防ぐ目的で出荷を抑えた、ということである。

    経営陣の判断は評価できる。

    しかし、その判断の発端となった需要鈍化まで消すことはできない。

    今回の出荷抑制が正しいブランド保護だったかどうかは、2027年にWholesaleとAmericasが再加速したときに初めて確認できる。

    ■ 成長ストーリーは終わったのか


    成長率は鈍化した。

    しかし、全社の成長ストーリーが終わったと判断するのは早い。

    今回の数字を分解すると、成長エンジンの強弱がはっきり分かれている。

    弱かったのは、

    ・Americas
    ・Wholesale
    ・Everyday running
    ・Shoes全体

    である。

    強かったのは、

    ・DTC
    ・APAC
    ・EMEA
    ・Apparel
    ・Accessories
    ・Training
    ・Tennis
    ・Lifestyle

    である。

    つまり、ONONは全方位的に減速したのではない。

    従来の主力だった米州・Wholesale・everyday runningから、DTC・APAC・Apparelへ成長の重心が移っている。

    ただし、成長率の高さだけで判断してはいけない。

    Q2の絶対額は、

    ・Americas:CHF451.6M
    ・APAC:CHF170.5M
    ・Shoes:CHF781.6M
    ・Apparel:CHF54.2M
    ・Accessories:CHF14.5M

    である。

    APACやApparelが50%以上成長しても、AmericasやShoesの成長率が数ポイント低下すれば、その影響は大きい。

    新しい成長エンジンが存在することは確認できる。

    まだ確認できないのは、その絶対額が旧エンジンの減速を補える規模に達したかどうかである。

    ■ APACは次のAmericasになれるのか


    APACは今回も強かった。

    Q2売上高はCHF170.5M。

    報告値YoY +43.1%、為替一定YoY +54.7%。

    全社売上構成比は20.1%まで拡大した。

    JapanとKoreaは引き続き強く、Greater Chinaも全チャネルで会社予想を上回った。

    中国ではプロモーションへ参加しなくても、Tmallで強い販売を維持した。

    Macauの新店舗も会社の想定を上回り、Hong Kongの店舗と同様に高いconversionを示したという。

    APACの成長が、特定の一国や一チャネルだけに依存していない点は評価できる。

    一方、為替一定成長率は、

    +109.2% → +85.1% → +61.4% → +54.7%

    と低下している。

    母数が拡大しているため、成長率の低下だけで悪化とは言えない。

    むしろCHF170.5Mの規模で+54.7%を維持していることは強い。

    しかし、会社はAPACについて、

    ・新店による成長
    ・既存店成長
    ・EC成長
    ・卸売店の増加
    ・同店売上
    ・地域別利益率

    を定量開示していない。

    APACがすでに次のAmericasになったとは言えない。

    現時点では、次の主要成長エンジンになり得ることを実証し始めた段階である。

    ■ オンライン販売は強い。しかし数字は開示されていない


    今回、DTCは為替一定で+34.3%まで加速した。

    経営陣はECがすべての地域で会社予想を上回ったと説明している。

    新しく訪問した顧客のengagementも改善し、full-price販売比率も前年同期から上昇した。

    直営店も強い。

    Champs-Élysées店はQ2に全世界で最も高い売上を記録した。

    Stockholm店は開店2か月で会社予想の約2倍。

    東京の2店舗も高い成長を維持し、店舗間のカニバリゼーションは確認されていないという。

    したがって、DTCの強さが新店だけで作られたわけではないことは確認できる。

    一方、会社は、

    ・EC売上高
    ・EC成長率
    ・直営店売上高
    ・同店売上成長率
    ・新店寄与
    ・EC conversion rate
    ・顧客獲得コスト
    ・リピート購入率

    を開示していない。

    DTC +34.3%を、そのままオンライン販売+34.3%と考えることはできない。

    確認できるのは、ECが全地域で予想を上回り、直営店も新店・既存店の双方で成長したという経営陣の説明までである。

    DTCはブランド需要の強さを示す有力な証拠だが、その成長の中身はまだ十分に見えない。

    ■ 「toe-to-head」は第二成長曲線になったのか


    経営陣は、Footwearだけでなく、頭から足先までOnの商品で揃える「toe-to-head」を繰り返し強調している。

    ApparelとAccessoriesの合計売上は、前年同期のCHF44.4MからCHF68.7Mへ増加した。

    売上構成比も5.9%から8.1%へ上昇した。

    規模はまだ小さいが、Footwear以外への拡大は数字で確認できるようになった。

    重要なのは、Apparelを単なる追加売上として見ていないことである。

    経営陣は、Apparelから入った顧客について、

    ・複数カテゴリ購入率が改善している
    ・再購入までの期間が短くなっている
    ・若い女性顧客の入口になっている
    ・DTCではApparel構成比が全社平均を上回る

    と説明している。

    Zendayaとの共同商品では、購入者の60%が34歳未満の女性だった。

    Q2のRunning campaignでは、Apparelが売上の28%を占めた。

    Tennisは最も成長率の高いApparel verticalとなり、売上高はほぼ3倍。

    Trainingも+40%成長した。

    経営陣が描いている構造は明確である。

    Apparelで新しい顧客を獲得する。

    その顧客にFootwearも購入してもらう。

    さらにTraining、Running、Tennis、Lifestyleへ広げる。

    その結果、客単価、再購入率、顧客生涯価値を上げる。

    これが本当に機能すれば、Apparelは第二成長曲線になる。

    しかし、cross-category購入率、再購入率、顧客生涯価値の具体的な数字は開示されていない。

    現時点では、Apparelが第二成長曲線になり得る初期実証までは確認できる。

    全社成長を支える規模へ到達したとは、まだ言えない。

    ■ 粗利率65%はディフェンシブ性の証明なのか


    今回の決算で最も強かった数字は、粗利率65.4%である。

    売上高の報告値成長率は+13.5%まで低下した。

    それでも粗利益はYoY +20.6%。

    GAAP営業利益は+28.7%。

    Adjusted EBITDAは+23.5%。

    Onは売上を増やすために値引きしたのではない。

    短期売上を捨ててでもfull-price販売を守り、DTC構成比を上げた。

    結果として売上は市場予想を下回ったが、EPSは上回った。

    プレミアムブランドとしては正しい経営に見える。

    しかし、粗利率だけでディフェンシブ性を判断してはいけない。


    DTC化すれば、卸売店が受け取っていた小売マージンまでOnが取り込めるため、粗利率は上がる。

    一方で、

    ・店舗人員
    ・家賃
    ・EC配送
    ・返品
    ・販売費
    ・マーケティング
    ・デジタル基盤

    はSG&Aへ計上される。

    実際、Q2の粗利率は65.4%まで上がったが、Adjusted EBITDA marginはQ1の21.0%から19.8%へ低下した。

    Marketing expenseは売上比14.0%。

    SG&A excluding SBCは49.9%だった。

    したがって、ONONのディフェンシブ性を確認するには、

    ・粗利率
    ・営業利益率
    ・Adjusted EBITDA margin
    ・営業CF
    ・FCF
    ・在庫
    ・店舗ROIC

    を同時に見る必要がある。

    売上成長率が10%台へ低下しても、20%近いAdjusted EBITDA marginと強いFCFを維持できるなら、ONONは利益面でディフェンシブなグロース企業になれる。

    売上鈍化とともに在庫、値引き、店舗費用が増えるなら、その前提は崩れる。

    ■ 在庫+31%と「clean marketplace」は両立するのか


    会社は、小売店の在庫を健全に保つためにsell-inを抑えたと説明している。

    しかし、On自身の在庫はCHF472.9Mまで増加した。

    YoY +31.2%。

    QoQ +16.5%。

    売上高のYoY +13.5%を大きく上回っている。

    CFOは、在庫増加の大部分について、

    ・成長が主に数量主導だったこと
    ・為替変動によってCHF換算額が増えたこと
    ・Fall/Winter向け商品を仕入れたこと

    で説明した。

    季節要因と新製品投入前の在庫形成であれば、直ちに問題とは言えない。

    ただし米州Wholesaleのsell-outが弱い局面で、在庫が31%増えていることは軽視できない。

    小売店への出荷を抑えた結果、在庫がOnのバランスシートへ移動しただけなら、リスクは消えていない。

    重要なのは、在庫の中身である。

    2027年の新製品なら将来売上を支える。

    売れ残った旧everyday running製品なら、値下げリスクになる。

    会社はその内訳を開示していない。

    次回は、在庫増加率が売上成長率以下へ低下するかを確認する。

    同時にWholesaleが再加速すれば、今回の在庫増加は商品投入前の準備だったと判断できる。

    在庫が増え続け、値引きも増えるなら、今回の決算の見方は大きく変わる。

    ■ 2026年は2027年の商品刷新前の谷なのか


    経営陣が今回、最も伝えたかった未来は2027年の商品刷新である。

    今後14か月で、主要なeveryday running franchiseを新しいfoam、CloudTec、Swiss Engineering precision fitへ更新するという。

    中心となるのはCloudsurfer 3である。

    Cloudsurfer 3には、SURREALという新しいsuperfoamを採用する。

    会社によれば、SURREALは一般的なEVA素材に比べて約半分の重量で、60~70%高いenergy returnを実現する。

    さらに、単に柔らかいfoamを使うのではなく、CloudTecの空洞構造をsuperfoam自体へ組み込む。

    Cloudsurfer 3は2026年10月にrun specialty向けへ先行投入する。

    3か月の独占期間を設け、2027年1月に広く展開する。

    続いてCloudsurfer Max 2を2027年4月に投入し、過去に有力franchiseだったFlowも再投入する。

    Paris Running Summit後、run specialty partnersによるCloudsurfer 3の注文は倍増したと会社は説明している。

    経営陣の物語は整合している。

    現在のeveryday runningは製品サイクル後半にある。

    旧製品の在庫を卸売店へ積み上げず、2027年の過去最速の商品刷新に備える。

    そのためQ2、Q3の短期売上を抑えている。

    しかし、現時点ではまだ物語である。

    受注額、販売数量、キャンセル率、sell-throughは開示されていない。

    2026年の成長鈍化を正当化できるのは、Cloudsurfer 3投入後にAmericasとWholesaleが本当に再加速した場合だけである。

    ■ LightSprayは製品プレミアムか、製造モートか


    LightSprayは、Onの将来を考えるうえで最も重要な技術である。

    ロボットアームが約1.5kmの連続したfilamentを噴射し、約3分でシューズのupperを形成する。

    従来約200工程あったupper製造を1工程へ減らし、CO₂排出量を75%削減する。

    Busan工場の稼働によって、生産能力は2025年比で30倍になった。

    数千足から数十万足規模へ拡大したという。

    LightSpray Cloudmonster 3 Hyperは複数チャネルで早期に完売した。

    Q2にはperformance running売上へ意味のある貢献を始めたと説明されている。

    価格帯も最大約$290まで引き上げられる。

    しかし、LightSprayが不可逆的なモートになるには、単に高価格商品が売れるだけでは足りない。

    確認する必要があるのは、

    ・従来製法との製造原価差
    ・歩留まり
    ・設備投資回収期間
    ・生産速度
    ・粗利率
    ・搭載SKU数
    ・特許範囲
    ・競合による代替可能性
    ・数十万足から数百万足へ拡大できるか

    である。

    LightSprayが製品の話題性だけで終われば、強いイノベーションではあっても不可逆モートではない。

    製造工程、原価、開発期間、供給速度を同時に変えることができれば、ONONはブランド企業から製造技術を持つブランド企業へ進める。

    まだ結論は出ていない。

    ■ ONONは本当にディフェンシブグロースなのか


    一般的な意味では、ONONはディフェンシブ企業ではない。

    シューズの買い替えは先送りできる。

    消費者は競合ブランドへ簡単に切り替えられる。

    ファッショントレンドの影響も受ける。

    ブランド熱量を維持するため、継続的な商品開発とマーケティングが必要である。

    一方で、私がONONに感じてきたディフェンシブ性は、景気に左右されないという意味ではない。

    健康、運動、ランニングという長期需要がある。

    シューズには継続的な買い替えがある。

    顧客は比較的高所得層に偏っている。

    地域はAmericas、EMEA、APACへ分散している。

    チャネルはWholesale、EC、直営店へ分散している。

    製品もRunningからLifestyle、Training、Tennis、Apparelへ広がっている。

    高い粗利率、net cash、FCFもある。

    したがって今回問うべきなのは、ONONが景気に左右されない企業かどうかではない。

    一つの地域、一つのチャネル、一つの製品が鈍化しても、別の成長エンジンが補い、全社で二桁成長と高いFCFを維持できる企業になったのか。

    この意味でのディフェンシブ性は、今回まだ崩れていない。

    AmericasとWholesaleは弱かった。

    一方、DTC、EMEA、APAC、Apparel、Accessories、粗利率、FCFが補った。

    しかし、最大市場であるAmericasが数四半期にわたって減速すれば、分散だけでは補えない。

    今回の決算は、ONONのディフェンシブ性が証明された決算でも、完全に否定された決算でもない。

    初めて本格的に試され始めた決算である。

    ■ Future 40の四つの問い


    [第一問]5年後に、この企業は価値創造のボトルネックを握るか

    握らない。


    消費者はOnを通らなければ走れないわけではない。

    Onはスポーツウェアの流通、生産、データ、決済における不可欠なボトルネックでもない。

    LightSprayが独自の製造技術になったとしても、消費者が他社製品を選べなくなるわけではない。

    第一問は通過しない。

    [第二問]未来の利益プールを、十分な割合で捕捉できるか

    捕捉力は拡大している。


    DTC構成比は45.7%。

    粗利率は65.4%。

    価格帯はeveryday runningの約$160から、LightSprayの約$290まで広がっている。

    Apparel、Accessories、Lifestyle、Training、Tennisへの展開によって、一人の顧客から捕捉できる支出も増えている。

    第二問には接近している。

    [第三問]その利益は、他者へ漏れずに維持できる構造を持つか

    まだ持っていない。


    消費者のスイッチングコストは低い。

    Nike、Adidas、Hoka、New Balance、ASICS、Brooksなど多数の競合が存在する。

    毎年の製品革新、選手、デザイン、文化的関連性、マーケティングを更新し続けなければならない。

    今回の米州everyday running減速は、利益防衛構造が絶対ではないことを示した。

    [第四問]その防衛構造は、5年間さらに拡大するか

    可能性はあるが、未実証である。


    候補は、

    ・LightSpray
    ・SURREAL
    ・DTCデータ
    ・Apparel
    ・APAC
    ・直営店
    ・若年顧客
    ・女性顧客
    ・Running以外のスポーツ

    である。

    これらが相互に接続し、顧客獲得、再購入、価格決定力、製造原価、FCFを同時に改善できれば、防衛構造は深まる。

    現時点では、いずれも不可逆的なモートに到達したとは確認できない。

    ONONはFuture 40企業にはならない。

    利益プールの捕捉力は拡大しているが、ボトルネックと利益防衛の不可逆性がないからである。

    ■ 暫定投資判断


    今回の決算だけで、ONONの成長ストーリーが終わったとは判断できない。

    DTC、APAC、Apparel、Accessories、粗利率、FCFは強い。

    若年層、女性、Training、Tennis、Lifestyleへの拡張も、単なる経営陣の物語ではなく、初期的な数字を伴い始めている。

    一方、AmericasとWholesaleの減速は明確である。

    在庫も売上を上回って増加した。

    通期売上成長見通しも実質的に引き下げられた。

    したがって、ONONを高成長企業として無条件に評価する段階は終わった。

    今後の投資判断は、2026年の成長鈍化が2027年の商品刷新前の一時的な谷なのか、それとも普通のプレミアム消費財企業へ移る始まりなのかで決まる。

    8月11日の株価$30.91を前提としたSeeking AlphaのForward non-GAAP P/Eは22.24倍、Forward EV/Salesは2.79倍、Forward EV/EBITDAは13.99倍だった。

    以前より現実的な水準まで低下した。

    ただし売上成長率が10%台へ定着するなら、Forward P/E 22倍は必ずしも割安ではない。

    2027年に売上高とAdjusted EBITDAが20%前後で再加速するなら、高すぎる倍率でもない。

    私は現時点では監視継続としたい。

    不可逆モートがない以上、Future 40候補として本気で追う企業ではない。

    それでも、地域、チャネル、製品を分散させ、二桁成長、高い粗利率、FCFを同時に維持するディフェンシブグロース企業になれるかを確認する価値は残っている可能性がある。

    そして、次の答え合わせはQ3だけでは終わらない。

    本当の判定は、Cloudsurfer 3が広く展開され、2027年の商品刷新がAmericasとWholesaleの再加速へつながるかどうかで行う。

    ■ 次回チェックポイント


    ・Americas為替一定成長率が+13%からさらに低下するか
    ・Wholesaleのsell-throughとsell-inが改善するか
    ・Q3成長率がどこまで低下するか
    ・在庫増加率が売上成長率以下へ戻るか
    ・Full-price販売比率と値引き率
    ・DTCが為替一定で+25%以上を維持できるか
    ・EC成長と直営店成長の内訳
    ・APACが絶対額でも米州減速を補えるか
    ・ApparelとAccessoriesの売上構成比が10%へ近づくか
    ・Adjusted EBITDA margin 19.5~20.0%を維持できるか
    ・Cloud X 5、Cloudrunner Maxの初動
    ・Cloudsurfer 3の受注が実売へ転換するか
    ・LightSprayの販売数量、粗利率、搭載SKU数
    ・2027年にAmericasとWholesaleが再加速するか
    ・Investor Dayで示される2030年の売上・利益率・投資計画



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