【サウナ施工・デッドレコニング】サウナ人気の推移　ー　ｘ投稿アーカイブス 　2025年4月16日午後11:14

【サウナ施工・デッドレコニング】

サウナ人気の推移

なぜかこの記事に反応しているサウナ関係者も多く、日経MJもインテージも罪深いな。
記事の中のサウナ関係者のコメントもライト層が醒めたという前提なのも残念。

私もパソコン初期から2006年ぐらいのまでの「インターネット白書」などパソコンやインターネットの普及率や利用実態調査なども行ってきたが、この調査は日経MJ（流通新聞）がちょっとした動向を調べるためにインテージのパネル調査（マイティモニター）を使ってサウナ利用経験者1,000名に調査をしたものだろう。
この1,000名の年齢構成などがどうなっているのかは記事では触れていない。

私はパソコンソフトやネットのアカウントなどを販売していたので、対象市場の市場規模や成長率を正確に把握することが死活問題だった。
そのため、当時は第1段階でRDDという無作為に発生させた電話番号に電話をかけて調査対象者のいる世帯、世帯普及率を調べ、第2段階でその利用実態を深く調査してきた。
いまは若い層を中心に固定電話の保有率が減少していることもありRDDで普及率調査にはあまり有効ではないだろうが、どこかで大規模なサウナ利用率の調査をやってもらいたいものだ。

このインテージの調査は多分334万が登録をしているというモニターを使って調査をしているのだろう

そのモニターだとすると、その年齢別構成比は添付の通り。
近年のサウナブームについては、若年層の利用者の増加がその特徴だが、このモニターでは10代の比率は男性1％、女性2％。
人口構成比では8%前後なので、このモニターの年齢構成では10代の利用が大きいものの数字は低く出る。

インテージはその昔「社会調査研究所」だったころ先日まで日産のマーケティング担当していた星野リゾート星野社長夫人が在籍していた会社で、彼女と入れ替わりで先日亡くなった友人が役員をしていたが、元々主婦モニターなどに強かった。
HPのサブパネルをみるといまは色々な分野の調査をやっているようだが。

普及率、利用率の低い段階で母集団の抽出方法でその調査結果も大きく変わる。

先日どこかで見たサウナ販売の会社のリリースでは、別のインターネット調査会社「マクロミル」のモニターを使い「回答者の半数近い水準である44.3%が定期的にサウナを利用している」とか言っており、このインテージの数字とは10％以上の開きがある。

まあ、そんなものと思って見るしかない。

調査対象母集団次第で、サウナ利用が伸びているような記事も書けるし、サウナブームが去ったような記事でも書くことができる。

参考までに、パソコンやインターネット初期、普及率の低い段階では当時「おたく」と言われたような「ヘビーユーザー」の比率が高かった。
しかし普及が進むにつれ、「ヘビーユーザー」数が変わらない、あるいはその増加スピードよりも市場拡大スピードが上回れば、利用実態調査では「ヘビーユーザー」比率は相対的に減った。

私はいまのサウナ市場もそんな感じかなと思ってみている。
サウナ施設が閉店に追い込まれたりするのは、ブームに甘んじて採算性や競合状況などリスク要因を軽視したのでは？
失敗の理由をこんな調査結果に求めてはいけない。

そもそもフィンランドの10倍の価格でサウナストーブを買ったり、電力を使いまくってチラーで「シングル」の水風呂つくったりしているところからして、お金の使い方をが考え直した方が良いのでは？

高い金で消耗品のサウナストーンを購入するのも、私はティッシュは「鼻セレブプレミアム」しか使いません、とか言っているように見える。

追記

記名の記事だったので調べたが早大卒21年入社の記者か。

同じ記事の中に
「24年度は前年度比7%減の約1648万人と19年度を約4割下回る。」
というのを引用しているが、それと1,000人に聞いた「1年以内の利用者33.6%」との差はどう考える？

「24年9月の開業以来、累計来店数は約70万人と当初想定を40%上回るペースで推移する。」
これも、明暗ということで流行っている施設のコメントを持ってきて対比させようとしたのだろうが、貰ったコメントの数字をそのまま使っていることが記事の信憑性を下げている。
私も数回行ったが施設の下足箱の数とか人の出入りを見れば月間10万人が可能な施設かどうかわかるだろう。
その数字を達成しようとすると、休日は5,000人近く入らないと無理だろう。

万博の目標来場指数と同じで、目標の2,820万人を会期の183日で達成するには休日に14万入って、平均の15万人には少し足りなかったという報道ではダメなんだよ。