【実弾検証】話題の「米債カバコ」453Aを約32万円分買ってみた｜毎月分配は本物か
2025年11月に東証に上場して以来、高配当界隈でじわじわ話題になっている「iシェアーズ 米国債20年超 プレミアムインカム ETF（453A）」、通称「米債カバコ」
年利10%超えも狙えるという触れ込みの毎月分配型ETFですが、「本当にそんなにもらえるの？」「元本は削れないの？」と気になっている方も多いはず。
というわけで、実際に400株（約32万円）買ってみました。この記事では、購入の経緯・仕組み・現時点の損益・今後の検証方針をまとめます。
453Aとは何者か？「カバコ」の正体
453Aの正式名称は「iシェアーズ 米国債20年超 プレミアムインカム ETF」（愛称：プラスインカム米国債20年超）。世界最大の運用会社ブラックロックが2025年11月12日に東証へ上場させた、比較的新しいETFです。
仕組みを一言でいうと、
「米国の超長期国債（TLT）を保有しながら、コールオプションを売ってプレミアム収入を稼ぐ」
いわゆるカバードコール戦略の債券版です。カバードコール、略して「カバコ」。公式キャラクターがカバなのもこれが由来だそうです。
収入源は二階建てになっています。
1. 米国長期国債のクーポン（利息収入）
2. 毎月のコールオプション売却によるプレミアム収入
米国版の同戦略ETF「TLTW」では、直近1年の分配利回りが11〜17%程度で推移した実績もあり、円建て・東証上場・毎月18日決算で同じ戦略が取れるのが453Aの魅力です。
私が453Aを買った3つの理由
理由1：インカムの「二階建て」構造
私は優待クロスにしても投資信託にしても、基本的にインカム重視派です。株式カバコ（452AやQYLD系）と違い、原資産が米国債なので、株式市場の暴落局面でも利息収入が消えることはありません。
理由2：レンジ相場に強い設計
カバードコール戦略は「時間の経過」を味方につける戦略です。金利が一定レンジで推移する限り、債券価格が動かなくてもオプションプレミアムが毎月積み上がります。急騰時の値上がり益は月2%までにキャップされますが、そもそも債券に大きなキャピタルゲインは期待していないので、私にとってデメリットは小さい。
理由3：東証上場・円建て・少額から買える
1株800円弱なので、10万円以下からでも始められます。日本時間に日本株と同じ感覚で売買でき、為替の両替も不要（ただし為替ヘッジなしなので円高リスクは負います。後述）
分配金シミュレーション：400株でいくらもらえる？
453Aの分配金は毎月18日が権利確定日。上場からの実績を見ると、1口あたり月5〜9円程度で推移しています。
仮に月6円とすると、400株での受取イメージはこうなります。
月間分配金（税引前） 約2,400円
年間分配金（税引前） 約28,800円
取得単価ベースの年間利回り 約9.0%
税引後（20.315%控除）約23,000円/年
投資額約32万円に対して、毎月2,000円前後が振り込まれる計算。金額としては地味ですが、「不労所得が毎月着金する」体験としては十分検証に値します。
※分配金は保証されたものではなく、市況により変動します。
買う前に知っておくべき4つのリスク
いいことばかり書いても実証記事にならないので、リスクも正直に書きます。
1. 値上がり益は月2%でキャップ
利下げで米国債が急騰する局面では、TLT本体に大きく劣後します。「金利急低下の恩恵はほぼ取れない」商品です。
2. 金利上昇には普通に弱い
残存20年超の超長期債なので、金利上昇局面では債券価格がしっかり下落します。オプションプレミアムがクッションにはなりますが、下落を打ち消すほどではありません。
3. 為替ヘッジなし
円建てETFですが中身はドル資産。円高が進めば基準価額も分配金の円換算額も目減りします。実際、上場来の値動きには為替の影響がかなり乗っています。
4. NISA対象外
これが個人的には一番痛いポイント。東証上場のカバードコールETFは新NISA成長投資枠の対象外のため、特定口座で分配金に毎回20.315%課税されます。信託報酬も0.605%と、インデックスETFに比べれば割高です。
今後の検証方針
このポジションは最低1年間ホールドし、以下を毎月記録していく予定です。
• 毎月の分配金額（1口あたり・400株合計）
• 基準価額と評価損益の推移
• 分配金込みトータルリターン
• ドル円レートとの相関
「分配金はもらえたけど元本がそれ以上に削れて実質タコ足だった」となるのか、「レンジ相場でコツコツ積み上がる優等生」なのか。数字で決着をつけたいと思います。
次回は初回の分配金着金報告の予定です。よろしければフォローしてお待ちください。
※本記事は特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
