
退職まであと2日:無職父さんを襲う三大脅威
みなさんこんにちは、浮雲です。
ついに明日、退職日を迎えます。
このところ、退職後に必要な手続きや支払いについてシミュレーションしていたのですが──
その出費額に、思わず天を仰ぎました。
今回は、無職父さんを襲う“三大脅威”、健康保険・住民税・年金についてお話しします。
【健康保険】
現役時代は、介護保険込みで毎月約6万円を支払っていました。これは会社が半分負担してくれていた金額で、実際の保険料は約12万円です。
退職後は国民健康保険(国保)に切り替える必要があり、その試算額も約12万円。
「え、額変わらないの?」と絶句。
さらに、国保には「扶養」の考え方がなく、家族1人ずつ加入扱い。
我が家は4人家族なので、なんと月48万円!?
頭の中で、試合終了のホイッスルが鳴りました。
……が、救いの手もありました。
調べてみると、現在の健康保険を最長2年間そのまま継続できる「任意継続」制度があるとのこと。
私の加入している健康保険組合では、任意継続の上限額が45,000円に設定されていました。
それでも安くはないですが、国保よりはかなり現実的。ありがたいです。
【住民税】
会社員時代は、住民税として毎月約8万円支払っていました。
あまり明細を見ていなかったのですが、年収1,000万円を超えたあたりから一気に跳ね上がった記憶があります。
無職になってもこの金額…と覚悟していたら、先日、役所から届いた通知で63,000円に減額されていました。
これは、昨年フル活用した「ふるさと納税」による控除の影響のようです。
実はふるさと納税って、「寄付した感覚はあるけど還付された実感がない」と思っていたのですが──
今回ばかりは、確かに助けられました。
【年金】
現役時代は月6万円の年金を支払っていましたが、これも実際は会社と折半なので実質12万円。
退職後はこれも全額負担か……と覚悟していたのですが、国民年金は一律17,510円(2025年度)。
思ったよりずっと安い。
まさかの「奴は三大脅威の中では最弱。。。」という状況でした。
こうして整理してみると、退職後も毎月13万円近い支払いが発生することがわかりました。
無職には、もう少し優しい世界であってほしい……そう感じずにはいられません。
「大金を得た人が翌年の税金で破産」という話は良く聴きますが、
会社員世帯でも、年収が高く、共働きでなければ、十分に起こりうる話なんだなと実感しています。