沸騰する半導体セクター。下手に入ると大火傷する可能性もあるセクターである

半導体はもはや単なる電子部品ではなく、AIという次世代インフラの中心に位置づけられ、国家の経済安全保障を左右する存在にまでなった。株価はすでにこの追い風を織り込み、関連銘柄は軒並み高い水準に達している。この熱狂はどこまで正当化できるのかが、いま問われている。（鈴木傾城）

▼　フィラデルフィア半導体株指数

フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が最高値を更新し続けている。2026年に入ってからも上昇基調は崩れず、6月には半導体主導でナスダック100が大幅高を演じる場面が続いた。

米国株全体を見ても、この相場を牽引しているのは明らかに半導体セクターである。AMD【AMD】も急伸しているし、インテル【INTC】も復活している。マイクロン【MU】やサンディスク【SNDK】といったメモリー大手も最高値を更新している。

半導体製造装置大手各社の決算も、どれもが連続増益となっており、米国だけでなく韓国や日本の関連企業にも大きな影響を及ぼしている。キオクシアも東京エレクトロンもすさまじい状況だ。

装置業界では「スーパーサイクル」という言葉すら使われはじめた。かつての半導体市場は、需要拡大と供給過剰をおよそ3年から5年の周期で繰り返す「シリコンサイクル」に支配されてきた。

工場や装置に投資が集まり、作りすぎて在庫が余り、投資が止まって不況になり、また足りなくなる。この波を延々と繰り返してきたのが半導体産業の歴史である。だが今回の局面は、過去の波とは質が違うという指摘が相次いでいる。

AI向けデータセンター投資の巨大な需要が、業界全体を押し上げている。

半導体はもはや単なる電子部品ではなく、AIという次世代インフラの中心に位置づけられ、国家の経済安全保障を左右する存在にまでなった。株価はすでにこの追い風を織り込み、関連銘柄は軒並み高い水準に達している。

ここまで買われた相場を前にして、投資家が問うべきことはひとつしかない。この熱狂はどこまで正当化できるのか。そして、ハイパースケーラーたちの莫大な設備投資はいつまで続くのか……。

▼　AI需要が生み出す供給不足

半導体株の上昇を支えているのは期待感だけではない。実際の需給がすでに逼迫している。とくに顕著なのが広帯域メモリー（HBM）だ。

AIサーバーの演算処理に欠かせないこの部品は、2023年後半から需要が本格化し、供給が追いつかない状態が数年続いている。市場調査会社カウンターポイント・リサーチは、この需給の逆転が最低でも2027年後半まで続くと予測する。

通常のDRAMサイクルが15か月から18か月程度で反転してきたことを踏まえると、今回はおよそ4年間という異例の長さの上昇局面になる。

背景には二つの供給制約がある。ひとつは、HBMの生産に多くのウエハーが割かれることで、通常のDRAMに使える生産能力がいっそう圧迫されている点だ。

もうひとつは、新しい工場の稼働が最短でも2028年頃までずれ込むという設備投資のタイムラグである。

半導体メーカーはコロナ特需の反動で2022年から2024年にかけて投資を抑制しており、その保守的な姿勢が今の能力不足をまねいた。この供給不足はすでに川下の産業にも及んでいる。

アップルは「メモリー価格上昇が経営努力で吸収することができない」として、iPadやMacなどの製品をいっせいに値上げせざるを得なくなってしまっている。これにマイクロソフトも続いた。

日本で言えば、任天堂の株価下落の一因も、メモリー調達難にあるとされている。

世界の半導体市場規模は、2026年に1兆5110億ドル、2027年には1兆9140億ドルに達するとの予測がある。世界のメモリー市場だけでも、昨年の約37兆円から今年は約158兆円へと4倍以上に拡大したと試算されている。

半導体製造装置市場も、2025年の1330億ドルから2027年には過去最高の1560億ドルへ伸びると見込まれている。これらの数字が示すのは、一過性の思惑ではなく、実需にもとづいた拡大局面がすでに進行しているという事実である。

だからこそ、装置各社は強気の見通しを崩さず、株価もそれを先取りして上がってきた。問題は、この強さがそのまま株価を担保するのかという点にある。

▼　バリュエーションと集中リスク

実需が強い。だが、この相場には過熱のサインがはっきり出ている。半導体検査装置大手アドバンテストのPER（株価収益率）は54倍、東京エレクトロンは31倍という高水準で推移している。

PERとは、株価が1年分の利益の何倍まで買われているかを示す数字で、これが高いほど将来の成長をあらかじめ株価に織り込んでいることになる。つまり半導体株はすでに2026年以降の好況をかなりの部分先取りしている。

と言うことは、今後の決算で成長率の鈍化がわずかでも確認されれば、株価は盛大に吹き飛ぶ可能性もある。

もうひとつの問題は集中リスクだ。米国株の上昇は、エヌビディア、AMD、ブロードコムといった一部の半導体銘柄と、マイクロソフトやアマゾンといった大型ハイテク株に大きく依存している。

指数全体の見た目の強さが、その内側にある偏りを覆い隠している。ブロードコムが決算後に急落した局面があったように、期待値が高いほど、わずかな悪材料でも株価の反応は激しくなる。

少数の銘柄が指数を支えている以上、その数銘柄がつまずけば、指数全体が引きずられて下げる。さらに見落とせないのが地政学リスクだ。米中の対立は、半導体の輸出規制という形でも現れている。台湾問題もある。

強い需要と高いバリュエーション、そして地政学リスクは、一方がもう一方を打ち消す関係ではなく、同時に存在している。強気の材料だけを見て買い、弱気の材料だけを見て売るという単純な発想は、この相場では通用しない。

半導体株を買うということは、AI需要の強さに賭けると同時に、割高な株価と地政学リスクという二つの重荷を引き受けることでもある。バランスが少しでも崩れたら、株価も大きく崩れていく瞬間はかならず来る。

▼　2つの時間軸で相場を見る

半導体株の熱狂を評価するうえで欠かせないのは、短期の株価変動と、中長期の需給という2つの時間軸を分けて考えることだ。この二つを混同すると、判断を誤る。

短期的には、決算発表のたびに市場の期待値がさらに切り上がっており、わずかな見通しの下振れでも株価が急落する場面はこれからも繰り返される。ブロードコムの急落や、過去のAI関連銘柄の乱高下は、その典型だ。

もはや好決算というだけでは株価が上昇しない。市場が求めているのは、AI投資が実際に利益や現金の創出に結びついているかという証拠である。巨額の設備投資を続ける企業に対して、投資家は具体的なリターンを問うている。

一方、中長期の需給については、HBMをはじめとするメモリー市場の逼迫が2027年後半まで続くという予測、半導体製造装置市場が2027年に過去最高の1,560億ドル規模へ達するという予測など、複数の調査機関が数年単位の強気シナリオを描いている。

それは、実際の受注残高や工場建設計画にもとづいた数字だ。数年は強い相場が続くという見方には、それなりの裏づけがある。ただし、その強さには終わりの時期も示されている。

カウンターポイント・リサーチは2027年後半からメモリー価格が調整局面に入る可能性を指摘し、バーンスタインは2028年に業況がふたたび減速すると警告している。2027年後半から2028年にかけて新しい工場の稼働が本格化すれば、供給不足はしだいに解消へ向かう。

半導体株の強さは、AIという巨大な変化にかかわる話であると同時に、シリコンサイクルという古くからの現実からむしろ逃れられない話でもある。だからこそ、装置メーカーの決算や設備投資計画を追い続けることが、この相場の転換点を早めにつかむ手がかりになる。

数年単位で見れば需給は強い。だが株価はその強さをすでに織り込み、終わりの時期まで市場は少しずつ意識しはじめている。この二つの現実を同時に見据えることが、半導体相場と向き合う投資家に問われている。

もし、半導体銘柄各社の個別銘柄、あるいは【QQQ】【SMH】【VGT】などでAIのテーマを追うのであれば、それぞれの会社の決算や設備投資から目が離せないはずだ。下手に入ると大火傷する可能性もあるセクターであるのは間違いない。