
TDKは過去最高益、それでも株価は3割安|利益の75.7%は電池、増益の62.8%は磁気ヘッド
TDKと聞いて、実家の押し入れにあったカセットテープのロゴを思い出す人は、まだ少なくない。
だが、いまのTDKにカセットテープ事業はない。
2026年3月期に売上高2兆5,048億円、営業利益2,724億円、純利益1,957億円と過去最高を更新したこの会社は、売上の54.7%をスマートフォンなどに入る電池で稼ぐ会社に変わっている(会社発表)。
そして最高益を出したその年、6月5日から9月8日までの3ヶ月で、株価は4,111円から2,775円へ32.5%下がった(株価データより算出)。
TDKは電子部品メーカーだ。
スマートフォンの中のリチウムイオン電池、パソコンやデータセンターのハードディスク(HDD)でデータを読み書きする磁気ヘッド、電子回路に無数に載るコンデンサなどを作っている。
決算はIFRS(国際会計基準)で、決算期は3月だ。
過去最高益の会社の株が、なぜ3ヶ月で3分の1近く削られたのか。
2,775円という値段に、市場は何を賭けているのか。
答えの入口は「TDK=カセットテープ」でも「TDK=AI関連株」でもなく、その中間にある。
いまのTDKは、どの事業で稼いでいるのか
2026年3月期の決算を、事業区分(セグメント)ごとのセグメント利益(区分ごとの本業の儲け)で並べると、風景はかなりはっきりする。
エナジー応用製品(スマホ向け二次電池、電源): 売上1兆3,703億円で全社売上の54.7%、セグメント利益2,467億円でセグメント利益合計の75.7%、利益率18.0%
- 受動部品(コンデンサ、インダクタ、高周波部品): 売上5,932億円で23.7%、利益418億円で12.8%、利益率7.1%
- 磁気応用製品(HDD用の磁気ヘッド、サスペンション、マグネット): 売上2,629億円で10.5%、利益270億円で8.3%、利益率10.3%
- センサ応用製品(温度、圧力、磁気、MEMS): 売上2,246億円で9.0%、利益207億円で6.4%、利益率9.2%
- その他(メカトロニクスなど): 売上538億円で2.1%、利益は102億円の赤字
セグメント利益の合計3,260億円から全社費用536億円を引くと、連結営業利益2,724億円になる(決算短信より算出)。
つまり、いまのTDKの利益の4分の3はスマートフォンの電池が稼いでいる。
「TDKはAIデータセンターの銘柄だ」という説明でイメージされる磁気ヘッドの区分は、利益では8.3%しかない。
ここまでは、強気派にとって不都合な数字である。
「増えた分」だけを数えると、主役が入れ替わる
ところが、水準ではなく変化を数えると、話が反転する。
連結営業利益は2024年3月期の1,729億円から2026年3月期の2,724億円へ、2年で995億円増えた。
この995億円の増加に対する各区分の寄与は、次のようになる(決算短信より算出)。
磁気応用製品(利益構成比8.3%): セグメント利益が356億円の赤字から270億円の黒字へ、625億円の改善で寄与率62.8%
- エナジー応用製品(同75.7%): 1,957億円から2,467億円へ、510億円の増益で寄与率51.3%
- センサ応用製品(同6.4%): 60億円から207億円へ、147億円の増益で寄与率14.8%
- 受動部品(同12.8%): 539億円から418億円へ、121億円の減益で寄与率はマイナス12.1%
減益の区分があるため、寄与率の合計は100%を超える。
それでも順位は動かない。
利益の水準は電池が支配しているが、この2年で増えた利益の最大の出し手は、利益構成比8.3%しかない磁気応用製品だった。
伸びのスピードも異常値だ。
その磁気応用製品のセグメント利益は、2025年3月期の34億円から2026年3月期の270億円へ、1年で7.98倍(+698.1%)になっている(決算短信)。
ただし、この振れ幅は割り引いて読む必要がある。
2024年3月期には減損損失と構造改革費用が合わせて198億円計上されており、区分ごとの内訳は開示されていないため、625億円の改善のうちいくらが一時費用の消滅なのかは外から確定できない。
背景にあるのはAIデータセンターだ。
生成AIが吐き出す大量のデータを安く貯めておく用途では、いまのところHDDが最も割安な保存先で、ニアラインHDDと呼ばれる大容量品が足りていない。
ウエスタンデジタルは2026年の生産枠が完売し、シーゲイトは非GAAPベースの粗利益率47%と過去最高を記録している(両社発表)。
TDKは2026年7月末の決算説明会で、2027年3月期の磁気ヘッド出荷量が約+50%、サスペンションが約+22%という社内予測を示した(会社発表)。
では、なぜ市場はこれを買わないのか。
それでも株価は3ヶ月で3割下げた
株価の軌跡を追うと、市場の気分の変わり方が見える。
5月20日の2,943円から6月5日の4,111円まで、2週間あまりで約40%上昇した。
この急騰の材料は、6月4日にUBS証券が「AI拡大に期待」として目標株価を引き上げたと報じられていること以外、特定できていない(日本経済新聞2026年6月4日)。
材料が特定できないまま4割上がった株価は、6月8日から崩れ始めた。
7月31日の第1四半期決算は売上7,410億円(前年同期比+38.3%)、営業利益863億円(+53.0%)、純利益806億円(+94.4%)と四半期として過去最高だったが、通期予想が据え置かれたため株価の反応は+7.0%で止まった(会社発表)。
9月2日は日経平均が約3.7%下げた世界同時株安に連れて-6.3%。
9月7日には、ある日系証券会社(社名は未確定)が目標株価を2,150円から3,900円へ引き上げたが、翌9月8日の株価は-6.9%だった。
現在の2,775円は、52週レンジ1,893円から4,315円のうち下から36.4%の位置にある。
50日移動平均3,138円に対して-11.6%、200日移動平均2,712円に対して+2.3%で、長期の上昇トレンドは生きているが、中期のトレンドはすでに折れている(株価データより算出)。
市場が見ているのは、利益の外にある3つの数字
1つ目は、減価償却費(設備投資した金額を使用年数に分けて費用にしていく会計処理)だ。
TDKは2027年3月期に3,700億円の設備投資を計画している。
前期の2,986億円から+23.9%、売上比では14.3%に達する過去最大級の投資だ。
これに伴い減価償却費は2,042億円から2,400億円へ、358億円増える。
一方、同じ期の営業利益ガイダンスの増加額は226億円しかない。
つまり償却費の増加額は利益の増加額の1.59倍という関係にあり、増えた費用を利益の伸びが埋めきれていない(会社計画と決算短信より算出)。
358億円は、前期の連結営業利益2,724億円の13.1%に当たる。
2つ目は、フリーキャッシュフロー(本業で稼いだ現金から設備投資を引いた、手元に残る現金。以下FCF)の質だ。
2026年3月期のFCFは2,091億円で、2年続けて減っているとはいえ黒字である。
ところが同じ期の営業キャッシュフロー5,077億円には、営業債務(仕入代金の未払い分)の増加が2,595億円含まれている。
支払いを後ろにずらせば、その年に手元に残る現金は増える。
この2,595億円を除くと、実質的なFCFは504億円のマイナスに転落する(決算短信より算出)。
支払サイトの延長は毎年繰り返せる打ち手ではないため、この効果が一巡した年のFCFは、見た目より薄くなる可能性がある。
3つ目は、為替だ。
2026年3月期の実績は1ドル151円、2027年3月期の会社想定は150円である。
ところが、中期経営計画の原設定為替前提は135円だ(会社発表)。
会社自身が、いまの円安水準を持続的と見ていないことの自己申告に近い。
TDKは1円あたりの為替感応度を約20億円としているとされ、この値を使うと、150円から135円への15円の円高で営業利益は約300億円、2027年3月期ガイダンス2,950億円の約10%が消える計算になる。
中期経営計画の売上目標2兆5,000億円は2026年3月期の2兆5,048億円で1年前倒しで達成されているが、その達成は前提の135円ではなく、151円の円安の上に建っている。
中国55%という、向きのわからないリスク
2026年3月期の売上のうち、中国に所在する顧客向けが1兆3,780億円で、全社売上の55.01%を占める(決算短信)。
そしてその中国は2026年2月、対日デュアルユース品の輸出規制に関する「監視リスト」にTDKを掲載した(中国商務省第12号公告)。
このリスクは、いまのところ金額で測れない。
理由は2つある。
規制は中国からの調達側にかかるものであり、リスクの所在が売上の55%とそのまま重ならないこと、そして会社が調達コストや納期への実害額を開示していないことだ。
一方で、TDKはこのリスクに手を打っている。
インドのハリヤーナー州にiPhone向けリチウムイオン電池セルの工場を建設中で、齋藤昇CEOは追加拠点について「これが最後ではない」と示唆している(東洋経済、日本経済新聞、日刊工業新聞)。
中国依存の軽減は宣言ではなく工事として進んでいるが、稼働は先であり、2026年3月期の55%という数字を今日書き換えるものではない。
割高なのか割安なのかは、前提で反転する
株価2,775円をPER(株価収益率。株価が1株当たり利益の何倍かを示す指標)で測ると、答えが2つ出てくる。
会社計画で測る: 純利益2,250億円、1株当たり利益118.5円でPER 23.4倍となり、割高に見える
- アナリスト予想で測る: 純利益2,923億円、1株当たり利益154.0円でPER 18.0倍となり、むしろ割安に見える
アナリストの予想は、会社計画を+29.9%上回っている。
17名の平均目標株価は4,110円で現在値から+48.1%、強気14名、中立2名、弱気1名という総強気の陣容だ(アナリスト予測、2026年9月8日時点)。
それでも株価は52週レンジの下から3分の1にいる。
市場はアナリストではなく、会社計画に近い側に賭けている。
なぜか。
理由は成長率ではなく、資本の効率にある。
TDKが開示する事業ROIC(投下した資本が生む利益率)は7.5%で、会社は自社の資本コスト(株主と銀行が最低限求めるリターン)を7.0%と置き、これを上回ったと説明している。
ところが、いまの株価と株価の値動きの荒さから逆算される市場の要求水準は8.33%である。
市場の物差しで測ると、TDKのスプレッドは-0.83ポイントになる。
投下した1円が資本コストに届かないリターンしか生まないなら、事業を大きくするほど価値は減っていく。
記録的な増益と3割安い株価が同居できる数学的な理由は、ここにある。
倍率の水準そのものは低い。
TDKのEV/EBITDA(企業価値が、現金を稼ぐ力の何年分に当たるかを示す指標)は10.8倍で、少なくとも太陽誘電の38.21倍、京セラの13.09倍よりは安い(集計サイトより)。
ただ、安いことと、安いままでいる理由があることは両立する。
分水嶺は10月下旬にある
2027年3月期の第1四半期を終えた時点で、通期計画に対する進捗は売上28.7%、営業利益29.3%、純利益35.8%だった。
純利益はすでに3分の1を超えているのに、会社は7月31日に通期予想を据え置いた。
会社計画とアナリスト予想の29.9%のギャップを埋めるイベントは、10月下旬から11月上旬に出る第2四半期決算しかない。
大きな上方修正: 通期営業利益が3,300〜3,400億円へ引き上げられればアナリスト予想が事実側に寄り、株価は+25〜35%(3,470〜3,750円)
- 小幅な上方修正: 3,100億円前後への修正にとどまり、株価は+5〜12%(2,910〜3,110円)
- 据え置き: 下期の電池の利益率低下と償却費増を会社が明示すれば、アナリスト予想の下方修正が始まり、株価は-15〜20%(2,220〜2,360円)
市場は何に賭けているのか
利益の水準は電池、利益の増分は磁気ヘッド。
これがTDKの現在地の正確な描写であり、株価2,775円が抱えている矛盾でもある。
市場はいま、電池の利益率の低下と償却費の膨張と円高が、磁気ヘッドの増益より先に来る側に賭けている。
利益の75.7%を稼ぐエナジー応用製品の利益率はすでに19.9%から18.0%へ1.9ポイント下がっており、売上が横ばいのまま16%まで下がるだけで、セグメント利益は275億円減る計算になる。
償却費の358億円と合わせれば633億円で、磁気応用製品の増益期待を丸ごと打ち消す規模だ。
アナリストはその逆側に、48%の上値余地を見ている。
どちらが正しいかは、10月の決算で少しだけ判明する。
それまでに考えておく価値がある問いは、たぶんこれだ。
利益の8.3%しかない事業が2年間の増益の62.8%を作ったという事実を、「構造が変わった証拠」と読むか、「まだ全社を動かせない小さな成功」と読むか。
この一問への答えが、2,775円を高いと感じるか安いと感じるかを決める。
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