高市首相が台湾を助けるという動画に雅子のコメント

普通に平和的に助けるという事なら、どこの国に対してもして良いと思います。

でも、日本には憲法9 条があるのですから、台湾を軍事的に助ける事はしてはならないと思います。

中国と台湾に平和的な交渉で問題解決をするよう促す事はできると思います。

でも、高市さんが言われるのは、ロシアがウクライナ侵攻をしたように、台湾に出兵するという意味ですか？

日本は軍事費に相当のお金を費やしていますよね。

安倍さんは日本の税金ODA のほとんどをご自分の懐に入れたと言われています。

その事を指摘した春馬さんが自殺に見せかけて殺されたと言います。

台湾有事の際に日本が台湾を助けるとは、日本の戦争行為を意味します。日本では憲法9 条で禁じられている事です。

それとも高市さんは、すでに自衛隊に命令を与えて宮古海峡で中国空母を沈没させ、約2500 人あるいは３隻の空母なら7000 〜8000 人の中国人を殺害して、宣戦布告なしの先制攻撃を既に行なわれましたか？

それは秘密の軍事行動と言われていますが、そういう憲法9 条違反を秘密裏にするのは間違っています。

それはどんな結果になりますか？

今のロシアとウクライナです。

戦争をすると人口減少と国土の荒廃という結果を招きます。

万一宮古海峡での自衛隊の軍事行動を高市さんが命令したというのなら、高市さんは戦闘的だと思います。憲法を守っていません。

憲法を守るというのは国会議員が第一にしなければならない事です。

でも、自民党元首相岸田さんが、ダボス会議の人口削減は、良い方法ですねと言われていました。

ですから、高市さんは岸田さんと同じ考えで日本国民が大勢殺されて減少しても少しも構わないと考えておられますか？

天皇皇族と自民党議員は東京地下もしくは他の地下防空壕に逃れたらいいから、中国からミサイルが飛んで来ても構わないと考えていますか？

台湾が中国と戦争になる事は望みません。でも台湾は外国です。

中国と台湾は自分たちの問題は自分たちで平和的に話し合って解決するべきです。

日本が軍事的に介入する問題ではないです。

その問題は集団的自衛権の行使でもないですよね。少なくとも今、米国と中国は戦争をしようとしていません。

でもトランプさんが台湾有事には北京を爆撃すると言われていたという事です。

すると日本は米国と共に戦争するつもりですか？

高市さんが日本を戦争に導くのであれば、少しだけ税金を安くしても意味がないです。

日本人の人口を減らし、国土を荒廃させる結果に導いています。

もし中国と台湾が平和外交に頼らないなら、中国と台湾がロシアやウクライナのようになる可能性があります。

それはその国々の選択です。

日本は憲法9条があるので、戦後80 年間守られてきたと思います。

それとも笹原旬さんが言われたように、天皇と自民党が東京地下でアドレナクロム工場を作っていて、そこに数万人もの子供や若者を拉致監禁して血液を採取して国家的なビジネスをしているというのは本当ですか？ 

そうなら、日本国民が死んでもちっとも構わないとすでに自民党と高市さんは考えていた事になります。

そのために2020年にトランプ軍東京地下侵攻が起きたんですよね。
そのために安倍さんは、総理を辞任したんですよね？

安倍さんは、米軍基地に行って、取り調べを受けたと笹原さんが言います。

私は過去3年以内位に鹿児島で生きている安倍さん目撃しました。

それで自民党としては、東京地下で行なわれている事が、安倍さんを通して明らかにならないように、安倍さんの銃撃事件と国葬を画策しなかったですか？

私は安倍さんを鹿児島市で見た事から、そういう疑念を抱くようになりました。

笹原さんの主張は、信じられない事です。

でも、生きている安倍さんを見たので、論理的な結論として、東京地下で行なわれていると言われている事が事実なのではないかと思いました。 

自民党は、何でも人殺しを秘密裏にしていませんか？

自民党は神道推進政党です。古事記や日本書紀は嘘八百が書かれています。

そんな作り話をこの現代に信じているという主張は、現実の政治でも、嘘偽りという政策を用いる事を全然構わないと考えていませんか？

そもそも、台湾有事に戦争を始めれば、東京地下また日本全国各地でしている天皇ビジネスから注意を逸らせると考えておられませんか？

ネットでは、安倍さんが国内で自民党政治が危険になった時には北朝鮮にミサイル発射を依頼すると言われていました。

それで自民党が国内で天皇ビジネスに協力してやっている事から注意を逸らすために、この台湾有事問題を引き起こしたのではありませんか？

私は古事記や日本書紀を信仰の土台としているという事は、自分の信条が子供でも分かるような偽りの作り話でも構わない、政策の推進方法も嘘偽りに頼っても構わないと考えておられるのではないかという疑いを抱きます。