◉マスコミは不要か？

◉高市早苗総理大臣による𝕏（旧Twitter）の投稿に、マスコミや左翼人士が色めき立っています。高市総理が、参議院予算委員会の集中審議に応じない意向を示していたとの報道を、真っ向から否定したからです。名指しこそ避けていますが、マスコミが誤報を流したと言ってるわけですから。

ヘッダーはnoteのフォトギャラリーより、インタビュー台のイラストです。雰囲気がある、良いイラストですね。

◉…▲▼▲▽△▽▲▽△▽▲▼▲…◉

■マスコミの成立と歴史■

高市総理が言及している、大本の報道はおそらく、朝日新聞や共同通信の、こちらの報道などでしょう。

そもそも、マスコミは何のためにあるかと言えば、情報をマス（大衆）に広く届けるため、です。1445年、グーテンベルクの活版印刷の改良によって印刷技術が大きく発達し、大量印刷と大量販売が可能になった時代、新聞というマスコミが生まれ。かつての高札などよりも、広い範囲に高密度で、情報が伝達できるようになりました。

やがて電信が発明され、情報はより広範囲に・早く届くようになり。ラジオの登場によって、全国に・同時に、情報が届くようになり。テレビが普及すると、こちらが 情報伝達の王者になりました。そして、新聞・テレビ・ラジオ・雑誌の旧メディアは、情報の流通経路を独占、第４の権力と呼ばれるぐらいに、大きな力を持つようになりました。

しかし、インターネットの登場と、SNSの発達、スマートフォンの爆発的な普及によって、この寡占状態が一気に崩れてしまいます。政治家が直接、マスコミを間に挟む必要なく、大衆に情報を届けることが可能になってしまった。コレはある意味で、グーテンベルク以来の情報革命と言ってもいいぐらい、大きな変化だと思います。

■昔の方法に現代的回帰■

政府なり発信元が、広く大衆に情報を届けたい場合、マスコミに頼るのは、時代の必然でしたが。より直接的に、多くの大衆に、ダイレクトに情報を届けられるのならば、マスコミを間に挟む必然性はないです。新聞は1480年ごろ、神聖ローマ帝国で発行が始められたとする不定期刊の『Neue Zeitung（新しい知らせ）』がルーツとされ。

これはやがて定期刊行物となり。1605年、世界初の週刊新聞『Relation』が、ヨハン・カロルスによって創刊されたとされます。歴史的には長く見ても550年足らず、近代的な新聞の歴史は400年ぐらいしかありません。つまり大昔の高札が、現代はインターネットとSNSによって、より多くの大衆にリーチする、ということで。

そもそも高市総理の𝕏（旧Twitter）公式アカウントは、283万フォロワーで、ポストはインプレッション数が数百万に達することも珍しくなく、朝日新聞や毎日新聞の公称発行部数を軽く超え。上記ポストも、執筆時点で1115万インプレです。ちなみに日本の主要 朝刊五紙の発行部数は、以下のとおり。主要5紙の合計は約1,153万部程度まで縮小しています。

フォロワー数においても、日本経済新聞の𝕏公式アカウント以外は、高市総理のフォロワー数を大きく下回り。また朝日新聞や毎日新聞の公式アカウントの拡散力は日頃、数千から数万に留まることも多く。ちなみに、Grokに公式アカウントのフォロワー数を訪ねたところ、以下の数字を示してくれました。

■情報を曲げるメディア■

また新聞やテレビなどの旧メディアは、情報を恣意的にトリミングしたり、見出しで印象操作することも多く、画面を不自然に揺らしたり、仰角や俯角、ダッチアングルなども駆使し。若い層にはその手口が知られだしている訳で。別に、取材自体は自由だし、報道も自由です。ですが、情報の質が問われているのもまた、事実です。

ある意味で、朝日新聞や毎日新聞以上に左傾化している東京新聞の、労働組合のアカウントが、こんなポストをしています。命令口調で、上から目線の文章なのは、まあ御愛嬌としても。内閣総理大臣の仕事にマスコミ対応は入っておらず、それは 官房長官の仕事であるという、基本的なところが抜けていますね。中の人は記者じゃないのかな？

記者会見という、政府側のお膳立てがなければ、ロクな取材もできないなんて、プロのジャーナリストなのでしょうか？　だいたい記者会見をしても、東京新聞の望月衣塑子記者やヨコピン記者が、くっだらない質問で時間を浪費するだけで、有益とは思いません。そうでなくても、内閣総理大臣は忙しいのですから。絵面がほしいだけでは？

平野啓一郎氏のポストも、酷いですね。ボイコットでも何でも、自由にすればいいんじゃないですか？　かつて佐藤栄作総理大臣は、退任にあたっての記者会見で新聞を非難し、新聞記者が全員退出する、ボイコットを起こしましたが。佐藤総理自体は気持ちよかったと、語っていたとか。ダメージになると思っているのは、マスコミの思い上がりでは？

■一次情報と二次情報と■

かつての国民は、マスコミが報じる情報を一次情報として、受け取っていたわけですが。そもそもそれは、一次情報ではなかったんですよね。マスコミによって、加工や角度を加えられた情報で。でも、他に選択肢がなく。情報の流通経路を、マスコミが独占していた時代には、そうならざるを得なかったわけです。

ところが政治家が、自分で国民に向けた情報を発信するようになれば、それが一次情報になるわけで。マスコミの発信する情報は、必然的に二次情報になり。それは極端の話、自分たちがその一次情報をもとに書いた、このnoteと同じレベルになってしまう。特権階級意識を持ってきたマスコミ人士にとって、コレは由々しき問題です。

この状況がもっと一般化すると、記者クラブ制度という情報の独占制度によって、アグラをかいてきたマスコミにとって、オマンマの食い上げで。でも辺野古沖修学旅行生転覆死亡事故に関して、できるだけ扱わない方針を固めているとしか思えない、朝日新聞や毎日新聞や東京新聞が、報道の公正や中立性を叫んでも、突っ込まれるだけですね。

マスコミの役割は、なくなるとは思いませんが。少なくとも昭和の時代のような傲慢不遜存在として、振る舞うことは難しくなりそうですね。独自の取材力や分析力と、独自の視点などが必要になるでしょう。吊し上げ学級会のような記者会見や、ぶら下がり会見などの昭和的手法は、国会前デモ同様に廃れて行くでしょうね。

万機公論に決すべし

◉…▲▼▲▽△▽▲▽△▽▲▼▲…◉

◉…▲▼インフォメーション▼▲…◉

noteの内容が気に入った方は、サポートでの投げ銭をお願いします。あるいは、下記リンクの拙著＆共著などをお買い上げくださいませ。
そのお気持ちが、note執筆の励みになります。

MANZEMI電子書籍版: 表現技術解説書

MANZEMI名作映画解題講座『ローマの休日』編

MANZEMI文章表現講座①　ニュアンスを伝える・感じる・創る

どっとはらい( ´ ▽ ` )ﾉ