メインコンテンツへスキップ
見出し画像

Mythosで急に騒ぎ出した界隈への違和感と現実解の整理

    おいおい、なんか最近の日本の各組織、Mythos(ミュトス)に対して過剰に反応しすぎやしないか?と思ったので、今時点での個人的な見解を筋がぶれないようにすぱっと書き残しておく。

    官庁界隈の反応

    厚生労働省の反応

    2026年5月22日、こんなニュースが飛び込んできた、兼ねてより何度も報じられてきた「Anthropicが提供するClaude Mythosに対する組織の対応方針」と言える内容である。

    この報じられた内容のソースはこちらになるだろう。厚生労働省の上野大臣による質疑への回答となっている。(以下一部抜粋)

    記者:アメリカの新型AI「クロード・ミュトス」について伺います。ミュトスは、システムの脆弱性を見つけ出し、攻撃できるプログラムを生成できるとされていますが、医療機関等がサイバー攻撃された場合、どのような事態が懸念されるのでしょうか。~略~ 大臣が期待することを教えてください。

    大臣:~略~ これまでも、厚生労働省としては、サイバーセキュリティ対策に関するガイドラインを策定し、医療機関に具体的な措置を促すとともに、医療機関の管理者に対しては、その措置の遵守を法令で義務付けるといった取組を行ってきたところです。今般のミュトスのようなフロンティアAIの登場を踏まえても、医療機関が取るべき具体的な対策としては、まずは、発見された脆弱性への速やかな対応や、インシデント発生に備えたBCPの策定など、既存の取組を徹底することが、医療機関が被害に遭うリスクや地域医療への影響を最小限にするものと考えています。

    https://www.mhlw.go.jp/stf/kaiken/daijin/0000194708_00929.html

    シンプルに読み取るとおかしな話をしていて、そもそもの前提が異なる。MythosとはClaude Mythos Previewのことを示した脆弱性の発見や、それら調査のためのExploitの作成などに長けたサイバーセキュリティ能力に特化したAIモデルである。そしてこれらはProject Glasswingのプロジェクトページでは明確に一般公開する予定はないと書かれている。現時点では…。

    この質疑については、Mythosへの回答かと思いきや、一般的なフロンティアAI(最先端クラスの影響があるとされうるモデル)に対しての回答を行っているように感じる。今のMythosに関する質疑への回答として読み取ると「お前は何を言ってるんだ」となってしまう。昨今の医療行政に関するインシデント事案報告を見ている限りでは「MythosやAIなどが悪用されると~」など気にするよりも、まずは基本的な対策やPassive Defense(受動的防御)となるアーキテクチャが正しく動作し、運用されているのか?のほうが余程大事に思える。

    金融庁の反応

    金融庁も5月22日に同反応を会見にて片山さつき金融相が述べられており、また、同日に金融庁および日本銀行の連名で要請が行われている

    金融庁および日本銀行の連名では"フロンティアAIによる脅威変化を踏まえた金融機関等の短期的な対応」に係る要請について"が公開されている。

    金融機関等に求められる短期的対応(大量の脆弱性への対応)
    ① フロンティア AI への対応を経営課題として扱う
    ② 優先的に対応すべきサービス/IT システムを特定する
    ③ 特定した資産の技術負債を解消しておく
    ④ パッチ適用に係る人的リソースを追加する
    ⑤ ベンダーとの維持保守契約の内容を確認する
    ⑥ パッチ適用プロセスをリスクベースにする
    ⑦ パッチ適用以外の対策も強化する
    ⑧ 優先サービス/IT システムの停止に備える
    ⑨ 外部との連携を維持・強化する

    「フロンティア AI による脅威変化を踏まえた金融機関等の短期的な対応」に係る要請について https://www.fsa.go.jp/news/r7/sonota/20260522-5/01.pdf

    厚生労働省の概要とは異なるようで、これだけを読むと「脆弱性が大量に見つかり報告される未来が近い、そのような状態にでも対応できるようにベースを整えましょう」と読み取れる。ただし、短期的対応と書きつつも、若干の長期的な経営課題や技術的負債が含まれているそうなことには留意が必要となる。

    ただ、途中に注釈があるが、金融機関は「金融機関等においては、AI モデル開発企業の活動状況も踏まえ、概ね 1 ヶ月程度を目途に、対応を進めることが期待される。」との記載がされていた。私はあまり金融業界周りについての進め方のプロセスに詳しくないが、どちらかというと業界として石橋を叩くイメージが強いので、脆弱性の対応について1ヶ月でまとまるのか?は現実的なのか心配である。既に着手している組織であれば現実的なのかもしれないが。

    要請に書かれている脆弱性が大量に見つかる未来について、これはフロンティアAIモデルに限らず既に始まっている話で、CVEの報告数増加然り、サプライチェーン周りのOSSの統制が崩壊していることを考慮すると、Mythosの話題が投稿されてから「脆弱性に対処する体制を整えましょう」とするのはやや見当違いのように思えてしまう。今更「脆弱性対策もっと頑張りましょう」というのもおかしい話だ。2024年時点で金融庁は既に「金融分野におけるサイバーセキュリティに関するガイドライン」を公表している。このガイドライン内では既に脆弱性を含め、各種テストや演習事項が考慮された内容になっている。

    良いようにかみ砕くなら、「今までも散々言ってきたけど、マジで始まるからな」を、再度要請として出した、と解釈するべきだろう。今までこのガイドラインについて熟考してきた人たちにも解釈を聞きたいところである。熟考し対処を練ってきた組織なら1ヶ月と設定された期間以外には、それほど多くの課題はないのではないだろうか。(むしろ、ふんわりした要請すぎて、逆に組織内からのMythosへの過剰反応に対する"我々の組織は大丈夫なのか論"がよほど課題なのではないかと思われる。)

    経済産業省の反応

    経済産業省は5月1日時点で、明確にMythosであるとは述べていないものの高性能AIの開発状況と出現について意見交換を行ったとしてプレスを公開している。組織トップによる主導と最優先課題としての対応、脆弱性情報の早期把握と対応、ゼロトラストへの移行が対応に向けたキーワードとして掲げられている。

    この時点ではふんわりとした公表であり、特に「脆弱性情報の早期把握と対応」、「ゼロトラストへの移行」はどちらもざっくりとしすぎている。この時点で既に脆弱性情報の対応については、1ヵ月を目途として報告をお願いすると記載があるが、ゼロトラストについては不明瞭である。銀の弾丸の如くゼロトラストが掲げられているが、以前から言及されている事項であるためもの珍しさはない。

    内閣官房国家サイバー統括室(NCO)、他各組織の反応

    NCOでは5月18日に、重要インフラ事業者側と、ソフトウェアベンダ側への要請をProject YATA-Shieldと名付けた取り組みについて公表している。これらは、内閣官房国家サイバー統括室、内閣府政策統括官(経済安全保障担当)、警察庁、金融庁、総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、防衛省の連名であるとして公表された。

    事業者側で「脆弱性対応と発見・修正等に関する対応に危機感を持って取り組むことが必要不可欠」として、関係省庁・関係機関の連携と政府一体となって対応するプロジェクトと題されている。

    画像
    出典: https://www.cyber.go.jp/pdf/press/20260518_AI_CS_gaiyou.pdf より抜粋

    この文書の中身は言うてしまえば「ちゃんと対策をしましょう、推奨するべきことはこれです」を改めて提起しているものであって、国としての最上位の号令のようなものと捉えられる。各組織はこの号令を解釈して取り組んでね、ということになるので、具体的な中身は書いていないものである。

    連名の組織はいずれも経済安全保障やサイバー脅威対応、重要インフラ事業者の統括官庁としての扱いであると考えられるので、今後もこの組織群で日本政府のAIの対応が続くのだろう。対応については政府として足並みを揃えるため、冒頭の厚生労働省への質問のような「Mythosに対してはどうか」に答えるときは、この号令に従って「フロンティアAIを想定して、脆弱性対策を強化する」ようなザックリ回答となるのである。

    確かにMythosの性能は高いのだけれど、まるで災害のような騒ぎ方

    今回のMythosの登場によってザワザワとしているが、そもそもサイバー攻撃は脆弱性だけでは成り立たない。ランサムウェアのような攻撃だと確かに「脆弱性が悪用できるので攻撃しよう!」と機会的な意味で攻撃を行うかもしれないが、標的型攻撃の脅威アクターはそうではない。

    ランサムウェア脅威アクターは主に金銭的メリットを享受するための攻撃を行い、標的型攻撃脅威アクターは主に機密情報や企業の機微情報を狙った攻撃を行うため、目的と機会が異なる。このランサムウェアの機会についてはNCSCの記事においても触れられている。

    Headlines such as ‘company X targeted in a ransomware attack’ do not reflect the reality. Most criminals take the opportunities presented to them, either through buying accesses that they deem likely profitable, or by scanning for a vulnerability in a product likely used in enterprise networks.

    出典: Ransomware, extortion and the cyber crime ecosystem
    https://www.ncsc.gov.uk/paper/ransomware-extortion-and-the-cyber-crime-ecosystem

    侵入した後に脆弱性を悪用することももちろんあるため、全般的な脆弱性への対応は必要になるが、まずは外部露出を減らすことこそリスクを減らす対策となるだろう。Mythosの話に限らず、今までもやってきている(であろう)ことであるため、この観点に限って言えばそれほど焦る必要はない。いうなれば、外部露出を減らし、その露出している部分を重点的に監視、脆弱性対応のサイクルを迅速化することが直近で取り得る対策となるのではないだろうか。無論、その外部露出以降を対策しなくて良い訳ではないため、このあたりを正しく優先順位付けとリソース配分、追加での対策と投入することを組織は改めて考えなければならない。

    非セキュリティ部門へ情報と重要性を届ける意義としては、本Mythosから始まった一連の情報の流布について、一種の着火剤のような、尻に火をつけるような取り組みとして、Mythosを扱っているような気がする。そういった点では、うまく民間組織までニュースと話題性が伝わり、優秀ではあったと評価できる。しかし、恐らくはこの観点を現場のセキュリティ担当者(システム担当者)がうまく解釈して、経営層に必要性と対応を手ほどきできればよいだろうが、そう簡単にはいかないと思われる。現実的に金融庁などの管轄直下の民間組織などであればある程度融通が利くのだろうが、そうではない離れた組織は現実的にもMythosの話題のみでは「脆弱性対策を抜本的に変えなければ!」とは至らないだろう。

    しかし、あたかもMythosを凄いものと言いながら、これから大嵐が来るぞ!と公表し報じている状況には違和感を感じてしまっている。MythosのAIモデルに対して危機的演出を誘導するような悪手的シナリオを誰か描いてません?と陰謀論チックに抱きたくなってしまう。Mythosが出てきたことで問題になるのは、今までも問題だった脆弱性を起点(あるいは中継)とするサイバー攻撃のサイクルが更に増え、爆発的に増加する恐れがあることである。確かに圧倒的数に守り側が押される可能性はあるものの、そんな悪意を持っているものではないはずだ。

    ベースを整える話と、尖った対策をする話の二つの面が存在する

    ここまで書いて疑問に思っていることは、「一体何を想定してMythos、あるいは準ずる高性能なAIの悪用を対策しようとしているのか」である。その脅威主体の視点が無い公表なので、違和感を感じるのかもしれない。

    サイバーセキュリティの今後の考え方として、「まずは一般的な対策を確実に、そして効率よくやっていきましょう」の話がベースとなるが、それに加えて「より高度な脅威にも気付けるよう、監視と検知、運用を整え、組織の技術力を上げていく」フェーズがさらに強く求められると考えている。既に特定脅威を想定して行っている組織は釈迦に説法な話である。

    対策をするにあたって意識すべきは「何から守るのか、脅威アクター側の理解」と「自組織の対策」で構成される、この基本的な観点は例えAIが入ってきても変わらないだろう。

    この「脅威アクター側」の観点、先日のNIDS防衛研究所のコメンタリーにて細かく解説いただけていて、本当にありがたい。脅威側の視点とAIモデルの悪用についての理解を深めたい人は一読必須である。

    より技術的な内容について脅威アクター側の視点を深堀りする場合は、Google Threat Intelligenceのブログ投稿を読んでみるのも良いかもしれない。

    5月下旬現在のMythos(Project Glasswing)の概況

    5月22日(日本は23日)にAnthropicがProject Glasswingの初回アップデートについて後悔している。

    Mythos Previewを利用した1000以上のオープンソースプロジェクトをスキャンすることで、深刻度高または重大の脆弱性が6202件(中または低を含めると23019件)発見していると述べられている。うち、1752件がセキュリティ調査会社とAnthropicによって評価され、90.6%(1587件)が有効な真陽性、いわば脆弱性として有効であると証明されたとされている。

    この結果から読み取れることは、Anthropicの報告にもあるように「脆弱性を発見することは容易だが、修正することの難しさの差が大きな課題となる」が今時点の答えだろう。既に一部ではGlasswingを介さずに発見されているいくつかの脆弱性が話題だが、これからしばらくはパッチの公開が続くことになりそうではある。

    AI時代の自組織の取るべき対策の現実解

    現実解としては、まず騒がれている「脆弱性のリリースサイクルが爆増する可能性」に焦点を当てる。考えるべきは「どうやって脆弱性にパッチを当てるか、優先順位と運用方法を再検討する」となる。脆弱性トリアージの話だ。

    CVSSを基準のみとした考え方だと恐らくCVE、あるいは準ずるリリースと、パッチの数に溺れることとなるため、何かの説得力のある指標や仕組みに頼るならEPSSを軸とするのも良いかもしれない。(私自身はEPSSによる評価を行ったことはないので、有効性について推すことができない。)

    The Exploit Prediction Scoring System (EPSS) is a data-driven machine-learning model that estimates the probability that a published CVE will be exploited in the wild in the next 30 days.

    https://www.first.org/epss/

    次に、重要資産がどこにあるのか、どのようなものなのかを管理し、「重要資産が存在する箇所への侵害リスク」を管理するのがよいのではないだろうか。M365 Sharepointにすべてのファイルを置いているなら、そこも対象に含まれる。あるいは、ローカルのNASに保管しているファイルがあるのなら考慮しなければいけない。

    そして扱っているアプライアンスやハードウェア、ソフトウェアを含めた組織環境内のデバイス等がすべて管理下にあることを再点検することが必要だろう。シャドーITのようなデバイスが存在し得るのであれば、なおさら可視化できるような取り組みやサービスを使うことが好ましい。

    脆弱性管理を行ううえでは「WAFや仮想パッチといった一時的な緩和策」も視野に入れると良いかもしれない。ただ、いずれも完全なものではなく、高級対策までの時間を稼ぐためのソリューションであり、すり抜ける方法は存在するため、過信してはいけない。より完全に守るのであれば、緩和策を行ったうえで侵害が無いことを定期的あるいは即時的に監視できなければならない。場合によっては金融庁の概要やニュースで扱われているように「一時的にシステムを停止してでも守る」決断が必要になる。(あまり今の時点でそのようなビジネス観点で停止できている組織は民間企業にはないような気がするが。)

    ここまでポリシーや運用の落とし込みが進んでようやくCTEM (Continuous Threat Exposure Management)が生きてくる。CTEMの導入が先か、ポリシーが先かはいずれでも構わないが、この時点までたどり着かなければ脆弱性管理のサイクルを回すのは企業規模次第ではかなり厳しいのではないだろうか。CTEMを導入すれば「簡単になる!」「対応の優先順位が丸わかり!」などはなく、脆弱性管理に対する銀の弾丸なツールではない。組織のベースと体制がより大事になってくる時代がくるのだろう。

    その次にやるべきAI時代の体制

    目まぐるしく変わっているため正解はないと思うが、組織のためを思えば次の行動に移すしかないと考えている。

    • インシデント時を含めた決断ができる人材、体制を整える

    • ツールやAIモデルの活用方法、業務プロセスについて深い理解を持った人材を揃える

    • 経営層がこの時代に取り残されないように支援し、支援を受けた経営層自身が乗りこなす

    結局のところCTEMやツールの導入が進んだとて、正しく運用できるプロセスと、何かあった際の決断ができる体制が必要になる。重要な脆弱性が公開され、悪用が広まっているときに「1週間後の適用にします」でヨシとする組織や経営では被害に遭ってしまう。リスク受容なのか、パッチ適用のためにシステムを止めるのか、といったより踏み込んだ判断が求められる時代が来てしまうので、このような決断ができることが必要とされる。(はず)

    …という難しい世の中をセキュリティの渦の中でぐるぐる回りながら生き抜くしかない話だった

    AIも便利ではあるし、ハルシネーションも少なくなってきた。ただ最後の決断をAIに任せることはまだできない。AIやそれに近しいツールが出した結果をもとに判断し、業務プロセスと繋ぐ橋渡しができるエンジニアが生き残るんじゃないだろうか。それはそれでつらい。

    目まぐるしくAIが変わっていっているので、多分1~2年後、はたまた数か月後か半年後ぐらいにはこの考え方が古いなんて言われるのかもしれない。便利になっていってもまだ数年は人間が決断を求められるフェーズが消えないと信じて、サイバーセキュリティ、ITのベースとなる各ドメイン領域に手を伸ばして、がむしゃらに学んでいくしかない気もしている…。

    画像
    Geminiに作らせたら「無敵のキャリア」「万全な掛け合わせ」とか言い出したけどほんまに?頼むぞ…。


     
     
    とある企業でサイバーセキュリティを担当するエンジニアです。セキュリティ関連でお役立ちできる情報を勉強も兼ねてまとめています。日々の投稿とつぶやきに関してはX(Twitter)をご覧ください。

    あなたへのおすすめ