【ラウンドヒルメモリーETF・ティッカー：DRAM】とは

2026年7月12日 06:56

DRAM（ラウンドヒルメモリーETF・ティッカー：DRAM）は、AIサーバーに不可欠なHBM（広帯域幅メモリ）やDRAM、NANDといったメモリー半導体を製造・供給する世界の主要企業に集中投資する米国上場ETFです。
僅か3か月で総資産34億ドル（約3.7兆円）となった話題の商品です。
DRAMが人気を集めている最大の理由は、AIブームの爆発により、生成AIの学習やデータセンターでの超高速処理に欠かせない重要部品となったからです。
ChatGPTなどの大規模言語モデル（LLM）は、膨大なデータを記憶・処理する必要があり、これを支える超高速なHBMなどの次世代DRAMの需要が急増した事で
注目されています。

同ファンドは、米国市場に2026年4月2日に新規上場しました。
マイクロン・テクノロジー、サムスン電子、SKハイニックスなど、主要なメモリー関連企業約9〜10銘柄に絞り込んで投資するため、メモリー市況上昇時の値動きの恩恵を直接的に受けやすいのが特徴です。日本企業のキオクシアも組入れ銘柄です。組入比率は、マイクロン・テクノロジー、SKハイニックス、サムスン電子の上位3社で全体の約70%を占める集中投資型のポートフォリオが特徴です。同ファンドは、「AI市場全体」よりも、HBMやDRAM価格が上昇する局面で真価を発揮しやすいETFといえます。

日本国内の主要な証券会社では、2026年5月29日から取り扱いが順次開始されています。

・ウィブル証券: 2026年5月29日より取扱開始
・SBI証券: 2026年6月3日より取扱開始
・松井証券: 2026年6月3日より取扱開始
・マネックス証券: 2026年6月4日より取扱開始
・楽天証券: 2026年6月8日より取扱開始
・moomoo証券: 5月下旬より取扱開始

現在約63ドル前後（7/10）で推移しています。上場来約26ドルの安値から、最高値では81ドル台まで大きく変動しています。
1株（1口）購入する場合: 約62〜64米ドル（日本円で約10,000円〜10,500円）です。

主な構成銘柄の直近の業績動向は以下の通り

●マイクロンテクノロジー
2026年3〜5月期決算は、人工知能（AI）向けメモリーの記録的な受注により、売上高が前年同期の4.5倍、純利益が同15倍となる過去最高の好決算となりました。AI需要に対応するため、第4四半期（6-8月期）の売上見通しを500億ドルへ上方修正もしています。また、顧客と数年規模の大型供給契約を相次ぎ結んでおり、収益の安定性が高まっています
米国内でのメモリー生産や研究に2035年までに2500億ドル（約41兆円）以上を投じると発表しました。

●SKハイニックス
2026年第1四半期（1～3月）の業績（連結ベース）を発表しました。第1四半期の売上高は、前年同期比3.0倍の52兆5,763億ウォン（約5兆7,834億円、1ウォン＝約0.11円）、営業利益は同5.1倍の37兆6,103億ウォン、当期純利益は同5.0倍の40兆3,459億ウォンとなりました。四半期の売上高が
50兆ウォンを突破したのは初めてで、売上高営業利益率も72％と過去最高となりました。同社は、7月10日に米ナスダック市場へ米預託証券（ADR）を上場しました。終値ベースの時価総額は約1兆2000億ドル（約194兆円）となった。世界の時価総額ランキングで12位前後となりました。6月末には韓国南西部に計400兆ウォン（約42兆8000億円）を投じて半導体2工場を建てる計画を発表しています。

●サムスン電子
2026年7月7日に発表した2026年4〜6月期（第2四半期）の決算速報によると、全社営業利益は前年同期比約19倍の89兆4,000億ウォン（約9.6兆円）、売上高は171兆ウォン（約18兆円）を記録しました。
AIデータセンターの投資が増え、AIの駆動に使う短期記憶用の「DRAM」を積層した広帯域メモリー「HBM」の販売が増加しました。
韓国政府が発表した新産業戦略に伴い、同社はSKハイニックスと共に国内に半導体製造拠点を新設し、800兆ウォン（約84兆円）規模の投資を行う計画です。

ブル型ETF（2倍レバレッジ）「Defiance Daily Target 2X Long DRAM ETF（ティッカー：DRAL）」は、
現地時間の 2026年6月25日 に設定・提供が開始されました。
同ETFは、半導体メモリ関連銘柄に投資する原資産ETF「ラウンドヒルメモリー ETF（DRAM）」の
日次変動率の200%（2倍）の連動を目指すアクティブ運用型ETFです。

ただ、AI需要の恩恵を受ける一方で「リスクは非常に高い」と言えます。価格変動が激しく、特定の企業やセクターへの集中投資となるため、一般的なインデックス投資とは異なる注意が必要です。
半導体メモリーは好況と不況を繰り返す歴史があります。供給過剰による価格暴落が起きると、ETFの価格も大きく下落するリスクを伴います。
また、米国では6月、一部の消費者や中小企業が上記3社に対し、損害賠償を求める訴訟を起こす例もみられてたり、韓国では個人投資家によるレバレッジ型上場投資信託（ETF）への熱狂が過熱し、これらの商品と連動対象であるサムスン電子およびSKハイニックスの2銘柄を合わせると、4兆3000億ドル（約700兆円）規模の韓国市場の売買代金の7割超を占めるまでになっている事で、高リスク商品を認めた規制当局への批判が強まっています。

批判を受け、韓国の金融委員会は、サムスン電子やSKハイニックスなど特定企業の株価に連動する個別株レバレッジETFが市場の急変動と個人投資家の巨額損失を受け、個別銘柄を対象とするレバレッジ型・インバース型（レバブル）ETFの新規上場を一時停止すると共に、投資に必要な最低預託金の引き上げ（1000万ウォンから3000万ウォンへ）などの措置を決定しました。
（2026年7月16日）これらのレバレッジ商品は、AIブームを背景とする半導体株高に乗ろうと個人投資家の資金が急増していましたが、直近の株価急落により上場時のほぼ半値にまで落ち込むなど大打撃を受けています。運用会社による日々の大規模なリバランス取引が売り連鎖を増幅させており、韓国大統領も市場の安定化に向けた対応策を指示する事態に発展していました。