AIに「公募でひと稼ぎ」を相談したら、逆に説教された話 ——AI生成小説と文学賞のいたちごっこを構造分解する

はじめに

きっかけは軽い雑談だった。

Claudeに「AIで小説を量産して公募に応募しまくってる人、観測できる？」と聞いたのだ。答えは「構造的に観測できない」。会話はユーザーごとに分離されていて、横断的な統計はAI自身も持っていないらしい。

ただ、現象としては確実に起きている。米SF誌Clarkesworldの投稿受付停止、星新一賞のAI一次通過、芥川賞でのChatGPT活用公言。ここまでは知っている人も多い話だ。

問題はその先で、私はもう少し踏み込んだ質問をした。

「AI規制がまだない公募って、どれくらいあるの？」

そこから始まった対話が思いのほか面白かったので、試行錯誤の記録として残しておく。結論から言うと、私はAIに戦略を否定され、最後は自分の応募行動まで俎上に載せられた。

現状マップ：規制の空白は「多数派」だった

Claudeに調べさせた2026年時点の状況は、ざっくり三分類できる。

①明示的にAI可（少数派） 星新一賞が代表格。「人間以外（人工知能等）の応募作品も受付けます」と明記し、プロンプト保存・人間による加筆といった詳細規定まである。第13回では一般部門受賞4作のうち、グランプリ含む3作がAI活用作だった。審査員が「AIの執筆した文章は、もう読みたくない」と審査拒否を表明する事態にもなっている。

②明示的にNG／制限つき（大手が急速に移行中） 電撃小説大賞は第33回から生成AI規定を新設。「アイデア出し・校正はOK、本文執筆はNG」で、AI利用時はツール名と目的の申告、審査過程でのプロンプト開示要求もありうる。ブシロードワークス小説大賞に至っては校正以外ほぼ全面禁止、発覚時は受賞取り消し・賞金返納だ。

③無規制＝グレーゾーン（実は多数派） 地方自治体・企業主催の短編賞、文学団体系など、小規模公募の大半がここ。日本国内の公募は常時数十単位で走っているが、AI利用に関する明文化はまったく追いついていない。AI共著を想定していなかった時代の規約のまま、運営側も判断を保留している。

つまり「規制がない公募」は、数だけ見ればいくらでもある。

「じゃあ、対策が弱いとこが狙い目では？」

当然そう考える。私も考えた。そしてClaudeに言ってみた。

「要はAI対策が弱い小さいとこか、古いとこが狙い目か」

返ってきた答えは、要約するとこうだ。

理由は倫理ではなく構造だという。

第一に、バックドア条項の存在。 ほぼすべての公募に「未発表オリジナル作品に限る」という定番条項がある。AI規制が明文化されていなくても、「自作ではない」という解釈一つで、発覚時にはこの条項を根拠に無効化・取り消しができる。規制が弱いのは「セーフ」ではなく「判定が後ろ倒しになるだけ」。

第二に、ペイオフの非対称性。 AI対策が弱い小規模公募は賞金数万〜十数万円クラスが中心。当たっても小さい。一方で発覚時の損失は、応募者の他の活動名義や信用まで巻き込む。しかも実例を見る限り、発覚後の追及は作品単位ではなく人物単位で行われる。

第三に、遡及リスク。 ニュージーランドのOckham賞では、ノミネート後に規約が改訂され、その新規約が遡及適用されてノミネート作が選考除外になった。「応募時点でルールがなかった」は防御にならない前例ができている。

ここまで言われて、私はまだ食い下がった。「でもカクヨムやなろうはレッドオーシャンすぎる」と。これも一刀両断だった。Web小説のボトルネックは執筆コストではなく発見性であり、AIで生産コストを下げても供給過多が加速するだけ。実際アルファポリスは同一著者によるランキング占拠への対処を始め、AI作品のコンテスト参加・書籍化打診も禁止している。入口は無料で入れるが、出口（書籍化）が塞がれつつある市場なのだ。

（ここから先は、実際に応募してしまった私の実録と、この問題の構造を三層に分解した整理です）