完全折半なら公平？貯金100万円と300万円のカップルを結婚・出産までシミュレーションしてみた

恋人と一緒に暮らすなら、生活費は完全折半でいいと思っていた。
収入が同じくらいなら家賃も食費も光熱費も半分ずつ、これが一番わかりやすいし、一番平等だと思う。
でも結婚とか、その先の出産まで考えていたら、、

完全折半って本当に公平なのか？？

という疑問が出てきた。
そもそも二人の貯金額が違うかもしれないし、結婚すると二人にまったく同じ金額がかかるわけでもない、出産すれば一時的に収入も変わるじゃあ最初から最後まで50:50にしたら、二人のお金ってどうなるんだろう。
気になったので、今回はちゃんと調べて計算してみることにした。

貯金100万円と300万円からスタートする

今回は完全に架空のカップルを作る。
・男性Aさん貯金100万円手取り月30万円
・女性Bさん貯金300万円手取り月30万円
つまり収入は同じだけど、スタート時点の貯金には200万円の差がある二人で同棲を始める。
共通生活費は月20万円。個人的に使うお金はそれぞれ月10万円とする引っ越しなど同棲開始にかかる費用は、わかりやすく60万円として30万円ずつ出すことにした。
すると同棲開始時点で、Aさん70万円Bさん270万円。
ここではまだ200万円差毎月の収入も支出も同じなので、完全折半を続ける限り、この200万円差は基本的にそのままになる。
まあこれは当然貯金が多い方に多く出してもらう必要はない。
それまでに貯めてきたお金はその人のお金だし、貯金300万円あるんだから家賃多めに払ってよ、というのもなんか違う。
ただAさん側からすると、「ちょっと自分にも貯める時間をくれない？」とは思う。
相手に多く出してほしいわけじゃない。
ただ、相手には300万円あるけど自分には100万円しかない状態で、結婚や出産みたいな大きな支出をどんどん進めるのはちょっと待ってほしい。自分の状態も考えてほしいこの感覚って自己中なのかな、、と思っていたんだけど、結婚費用まで調べたらもう少し複雑だった。
結婚、思ったよりお金かかる。。。

ゼクシィ結婚トレンド調査2024の首都圏データを見てみた

食事を含めた両家の顔合わせは平均10.2万円
婚約指輪は43.2万円
結婚指輪は二人分で31.6万円
新婚旅行は64.6万円

、、お金かかりすぎじゃない？笑

今回は結婚式をしないモデルにするけど、それでも結構かかる。
そしてここで気になったのが、
これ、本当に男女で同じ金額を出すのか？
ということ。
顔合わせや新婚旅行は折半するとする。
結婚指輪は、調査では夫の指輪が平均14.6万円、妻の指輪が平均17.0万円だったので、お互いに相手の指輪を贈ることにする。
そして婚約指輪43.2万円は、今回のモデルでは男性側が購入すると仮定する。
すると、
顔合わせ　男性5.1万円／女性5.1万円
婚約指輪　男性43.2万円
結婚指輪　男性17.0万円／女性14.6万円
新婚旅行　男性32.3万円／女性32.3万円
合計すると、
男性97.6万円
女性52.0万円
差は約45.6万円
もちろんこれは「世の中の男性は必ずこう払う」という話ではない。
婚約指輪を買わない人もいるし、結婚指輪を完全折半する人もいる、顔合わせを親が出す家庭だってある。あくまで今回置いた一つのモデル。
でも、生活費を50:50にしていても、結婚にまつわる支出まで50:50になるとは限らない。
ということはわかった。
貯金差200万円が、結婚後には約246万円になる。
二人が同棲して2年間、それぞれ毎月10万円ずつ貯金できたとする。
結婚費用を払う直前には、
Aさん310万円
Bさん510万円
やっぱり200万円差。。
ここからさっきの結婚費用を払うと、
Aさん約212万円
Bさん約458万円
差は約246万円？！

、、増えとる笑

完全折半で生活しているのに、結婚イベントを通過したら資産差が広がった。
別にこれが悪いとは思わない。
婚約指輪を贈りたいなら贈ればいいし、それを「不公平だから半額払って」と言い出したらもう婚約指輪ってなんなんだという話になる。
でも、「生活費を完全折半している＝二人がお金を平等に負担している」
ではないんだなと思った。
そしてさらに難しいのが出産だった

出産したら、女性側の負担を0円にする？

産休やそもそもの手取りの変化などもあるが、一旦すべてすっ飛ばして、現時点で育児に入ると仮定する。
出産すると働けない期間がある。
最初は自分も、
「その期間は男性側が生活費を多く払うものなのかな」
くらいに思っていた。
でも調べてみると、少なくとも国家公務員の場合、産前6週間・産後8週間の産前産後休暇があり、育休中には育児休業手当金がある。
育児休業手当金は原則として、育休開始から180日までは標準報酬日額の67％、その後は50％
さらに共済掛金等が免除される仕組みもある。
つまり、
育休＝収入0円
ではない
ちなみに出産そのものについても、公的医療保険から子ども1人につき原則50万円の出産育児一時金がある。
もちろん実際の出産費用が50万円以内に収まるとは限らないけど、「出産した瞬間に全部自腹」というわけでもない。

じゃあ育休中、
女性側の生活費負担を完全に0円にする必要はあるんだろうか？？

ここが気になった。
3パターンで1年間計算してみる。
今回は比較のため、育休中の受取額をかなり単純化する。
通常の手取りは二人とも月30万円。
女性側は育休に入り、前半6か月は月20.1万円、後半6か月は月15万円入ってくるものとして近似する。
※実際の育児休業手当金は「手取り30万円×67％」で計算するものではなく、標準報酬日額や給付上限などが関係する。ここでは負担方法を比較するための簡易モデルとしている
個人支出はそれぞれ月10万円、共通生活費は月20万円
そして3パターンを比較した

①育休中も完全折半

ずっと10万円ずつ払う。
1年後は、
Aさん　約332万円
Bさん　約429万円
差は約96万円
、、あれ？
スタート時には200万円あった差が、かなり縮まった。
理由は単純で、育休中はBさんの収入が減っているのに生活費だけは同じ10万円を払い続けるから。
Bさんの方が貯金しにくくなり、もともとの資産差が縮まっていく。

②その時点の収入比で払う

次に、収入が減ったら生活費もその割合に応じて変える。
たとえばAさん30万円、Bさん20.1万円なら、共通生活費20万円をざっくり12万円と8万円くらいに分ける。
後半はBさんの収入がさらに下がるので、Aさんの負担割合がもっと大きくなる。
この場合、1年後は、
Aさん　約301万円
Bさん　約460万円
差は約160万円
完全折半より、資産差は大きくなった。

③育休中は女性0円

最後に、育休中はBさんの生活費負担を0円にして、Aさんが月20万円を全部払う。
すると、
Aさん　約212万円
Bさん　約549万円
差は約336万円
、、これはさすがにすごい笑
Aさんは1年間ほぼ貯金できない。
一方Bさんには育児休業手当金が入ってくるので、生活費負担を0円にすると資産差はかなり広がった。

ここで完全にわからなくなった

最初、自分は「完全折半＝公平」だと思っていた。
でも育休中まで完全折半にすると、収入が減った側の負担率は明らかに大きくなる。
じゃあ収入比にすればいいと思った。
これはかなり納得感があるが、資産額まで見ると、収入比で負担するほど元々あった資産差は残る。
さらに「出産するんだから0円でいいよ」とすると、今回のモデルでは逆に資産差が336万円まで広がった。

じゃあ何をもって公平とするんだろう
毎月同じ金額を払うこと？
収入に対して同じ割合を払うこと？
最終的な貯金額を近づけること？

ここを決めないと、「公平な生活費」なんて決められない。
しかも、お金だけ見てもダメな気がするし、さらにややこしいのが、
出産って別にお金だけの話じゃない。。
妊娠して、出産して、身体への負担があって、その後は育児もある。
仮にBさんが育児を多く担っているのに、
「育児休業手当金入ってるよね？じゃあ生活費払って」
だけで済ませるのもなんか違う。
逆に、
「出産したんだから生活費は全部男性が払う」
として、男性側が婚約指輪などの結婚費用も多く負担し、さらに元々の資産も少なかったら、それも本当に公平なのかと思う。
、、難しすぎる

今のところ、自分ならこうする

ここまで計算して、自分の中で一番しっくりきたのは、

普段は完全折半収入が大きく変わった期間は収入比で調整するだった。

資産300万円あるから多く払って、とは思わない。
逆に資産100万円しかないから相手に払ってほしい、とも思わない。
ただ、結婚を急ぐことで片方だけ貯金する期間をほとんど持てないなら、
「ちょっと待って、自分にも準備する時間をくれない？」
は言っていいと思う。
そして出産・育休で収入が変わったら、その期間は収入比で負担する。
出産や育児の負担が大きく偏るなら、そこはまた別に考える。
少なくとも、
「男だから全部払う」でも「完全折半だから絶対10万円ずつ」でもない
気がする。
今回計算して一番意外だったのは、公平にしようと思って数字を細かく見れば見るほど、何が公平なのかわからなくなったことだった。
50:50ってものすごくわかりやすい
でも二人の人生って、最初の貯金額も、結婚で払うお金も、出産も、育休も、家事も育児も全部50:50になるわけじゃない。
だから「完全折半かどうか」より、
どこまでを二人で公平にしたいのか
を先に決めた方がいいのかもしれない。
生活費だけ半分にすれば平等だと思ってたんだけどな、、

※本記事の金額は実在するカップルの資産状況ではなく、比較のために設定した架空モデルです。
※結婚関連費用：ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）を参照。両家顔合わせ10.2万円、婚約指輪43.2万円、結婚指輪二人分31.6万円、新婚旅行64.6万円。
※育児休業制度：人事院「育児休業 常勤職員向けQ&A」等を参照。実際の育児休業手当金は個人の標準報酬等によって異なります。
※出産育児一時金：厚生労働省資料を参照。公的医療保険加入者の出産について、子ども1人につき原則50万円。