
秋の半導体関連株祭り、日米で同時開催。日経平均7万円が視野に入るか
鈴木亮note ニュースこれだけ 10月1日
昨日は本項をお休みしたのに、読者の皆さんから「スキ」をたくさんいただきました。本当に感謝に堪えません。冒頭、まずお礼申し上げます。
さて、今日から10月、名実ともに秋相場の始まりだ。年度ベースで下半期初日の日経平均株価は、朝から半導体関連株に買いが先行、6万7,000円台を回復している。
月曜日に今週の最大の注目と指摘した米マイクロン・テクノロジーの26年6〜8月期決算は、売上高が4.8倍の543億ドル、純利益が12倍の377億ドルと、四半期ベースでどちらも過去最高。9〜11月期の見通しも売上高が4.5倍の615億ドルと好調を維持する。サダナCEOは「27年8月期の半導体需要は26年8月期より、さらに逼迫度合いが強まる」とみており、ナスダック指数は堅調を維持している。
これを受けて1日の東京市場でも半導体関連が物色されている。株式3分割で購入しやすくなったキオクシア、アドバンテスト、ディスコ、SBGなど大幅高だ。昨日の日本株上昇は太陽誘電、TDKなど積層セラミックコンデンサー関連の大幅高が効いた。広義の半導体関連の好調ぶりが目立つ。
9月は世界的な金利上昇で高PERの半導体関連はさえなかったが、秋の半導体株の逆襲が日米で始まったようだ。
日本では今朝、9月の日銀短観が発表された。大企業製造業の業況判断指数(DI)はプラス24と、6月調査から2ポイント改善した。改善は6四半期連続だ。AI半導体関連の需要が引き続き堅調で、ここでも半導体が貢献している図式が垣間見える。
同時に発表された日銀決定会合の議事要旨も興味深い。相変わらずイケイケで利上げを主張する声がある一方、利上げが実態経済にもたらす悪影響にも目配りが必要な時期に入ったとの発言もあった。決定会合で2人のメンバーが利上げに反対票を投じており、10月利上げは難しいのではないかとの見方も浮上している。今日の東京市場で銀行株、保険株がさえないのは、利上げのペースがそれほど上がらないとの見方が出ているためだろう。
もう1つ、良い兆候を指摘しておきたい。昨日も今日も、韓国総合株価指数(KOSPI)に足を引っ張られなくなっている。9月に朝方堅調に始まっても、KOSPIに連れ安という展開を何度見たことか。
ようやく韓国株離れが実現しているのは、心理的にも好影響があると思う。
半導体以外の主力大型株の値動きも悪くない。3月期決算企業の第2四半期決算への期待もある。電撃的なイラン情勢好転があれば、大きな株価上昇エンジンになるだろう。9月に一時、6万2,000円台まで沈んだ日経平均の7万円回復シナリオ。少しずつではあるが、現実味を帯びている。