資源高で躍進するブラジル、光るエマージング・インカムの安定性

１月のベストパフォーマー、ブラジル株式

2026年1月の新興国株式は、堅調に推移しました。FTSE Russellの株式インデックス（米ドルベース、以下同じ）によれば、先進国株式が+2.7％の上昇にとどまった一方、新興国株式は+5.7％と、先進国を上回るパフォーマンスとなりました。「新興国が先進国をアウトパフォームする」動きは、2026年に入っても続いています。

地域別では、AI・半導体投資の恩恵を受けた台湾などが好調だったほか、資源価格の上昇を背景にブラジルが新興国株式の上昇を牽引しました。原油や鉄鉱石といった商品価格の上昇が、ブラジルのエネルギー・資源関連企業の収益期待を押し上げたことが主な要因です。さらに、ブラジル国内の金利環境が比較的安定していることから、銀行株を中心とした金融セクターも堅調でした。これらを背景に、FTSEブラジル株式指数は+18.3％と、新興国の中でも際立ったパフォーマンスを示しました。

「susten新興国インカム・インデックスファンド（年4回決算型）」（愛称：エマージング・インカム）が連動を目指す、エマージング・インカム指数には、ブラジル株式が約1.4％組み入れられています（2026年1月末）。

設定来のリターンは＋22.9%

「エマージング・インカム」は、１月の騰落率は＋2.4%でした。為替では円高がマイナスに働いたものの、堅調な新興国株式がプラス要因となり、米ドル建て新興国債券も安定した値動きとなりました。また、当ファンドの設定（2025年5月19日）から2026年1月末までのリターン（分配金再投資ベース）は＋22.9％となりました。

当ファンドが連動を目指す「エマージング・インカム指数」の１月末の利回りは5.4％で、内訳は株式部分の配当利回り2.4％、債券部分の利回り6.9％です。株式と債券のインカム収入を中心に、１月の決算期の分配金は、1万口あたり115円となりました。引き続き、株式と債券のインカム収入を中心に、安定した分配を目指す方針です。
（設定来の騰落率は当初設定額10,000円を起点として算出しています）。

期間：2025年5月19日～2026年1月31日
※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬控除後のものです。換金時の税金等は考慮していません。分配金実績がある場合は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

設定から8ヵ月連続のプラスのリターン

「エマージング・インカム」の月ごとの騰落率を見ると、設定翌月から直近まで、8ヵ月続けてプラスとなっており、安定して運用を続けています。ポートフォリオの約3分の2が米ドル建ての資産のため、ドル円の為替の影響を受けるため、米ドルが円に対して約4％上昇した、2025年10月の騰落率は＋5.3％と相対的に高くなっていることが確認できます。

新興国株式と米ドル建て新興国債券の価格変動リスクが長期的に概ね均等になるように設計されており、分散効果が発揮されています。

（注）「設定～2025年6月末」の騰落率は当初設定額10,000円を起点として算出しています。
期間：2025年5月19日～2026年1月31日
※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。※基準価額は信託報酬控除後のものです。換金時の税金等は考慮していません。分配金実績がある場合は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

費用とリスクについて

• 当ファンドに係る費用等については、「投資信託説明書（交付目論見書）」記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

• 当ファンドの投資リスクや留意点については、「投資信託説明書（交付目論見書）」記載の「投資リスク」をご覧ください。

• 「投資信託説明書（交付目論見書）」はこちらでご確認いただけます。

ご留意事項

• 当ウェブサイトは株式会社sustenキャピタル・マネジメント（以下「当社」といいます。）が作成したものです。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

• 当ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託での運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。※詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

• 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はなく、預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。

• 投資信託のお取引に関しては、金商法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

• 当ウェブサイトは、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。

• 当ウェブサイトに記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

• 当ウェブサイトに記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも例示をもって理解を深めていただくためのものであり、いかなる個別銘柄の売買、ポートフォリオの構築、投資戦略の採用等の行為を推奨するものではありません。

株式会社sustenキャピタル・マネジメント

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3201号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会