【海外インタビュー動画を見て】「支援プログラムが現場で使われない」本当の理由：『共同開発』という突破口

　最近、ますますコンサルテーションやコーチングというキーワードが多くみられ、実装と言う言葉も自閉症支援、福祉業界で聞かれるようになってきました。正直、相当焦っています(笑)自分も大学院時代に研究をしてきたのでいつかその一人として話ができることを夢見ています。コーチングや組織マネジメントのような話をする機会を何か考えてもいいかもしれません。
　そのためにも最新の学びを続けようと思っています。先日、TEACCH自閉症プログラムのエグゼクティブ・ディレクター、ローラ・クリンガー博士（Dr. Laura Klinger）の特別インタビュー動画を視聴し、深く分析する機会を得ました。たまたま流れて来たので、何気なく見てみると、TEACCH Autism Program🄬（以下、TEACCH）の最新の状況についてお話されていました。
　TEACCHといえば、構造化や視覚的支援で有名ですが、現在のTEACCHがどこに向かっているか、皆さんはご存知でしょうか？それは、「成人期（Adulthood）」と「高齢化（Aging）」、そして「実装科学（Implementation Science）」です。この実装科学が私がもっとも興味関心が強かった部分です。直接、博士に質問した事もありましたが、英語ができない自分を悔やみます(笑)
　今回の記事では、クリンガー博士が語った「若き日の失敗談」と、そこから生まれた最新の移行支援プログラム「T-STEP」について、自分なりに日本の支援現場（就労移行支援や大学支援）の課題と照らし合わせながら、考えてみたいと思います。
　これは、「良かれと思って作った支援ツールが、現場で使われない」「本人や企業とうまく連携できない」と悩む、私たちへのメッセージです。今回は6065文字でした。

※本記事は、Youtubeにて公開されているウェビナーを筆者が個人的に受講し、自身の支援現場での経験と照らし合わせて解釈・考察した「受講レポート」です。内容の正確性には努めていますが、公式な翻訳や学会の公式見解ではありません。講演者の意図を正確に把握したい場合は、必ず以下にリンクした一次情報の動画・資料をご確認ください。また、本記事における意見や解釈は筆者に帰属します。

1. 「自閉症の子供は、自閉症の大人になる」

　インタビューの冒頭、クリンガー博士は、あまりにも当たり前で、しかし、時折、忘れてしまいがちなお話から始まりました。

　かつて自閉症は「小児精神医学」の領域でした。しかし、TEACCHが始まって50年以上が経過し、当時支援を受けていた子供たちは、今や50代、60代になっています。博士の研究テーマは、現在「16歳から96歳まで」の自閉症者のQOL（生活の質）向上にシフトしているといいます。
　日本でも「18歳の壁」や「学校卒業後の支援の断絶」は深刻な問題です。特別支援学校や放課後等デイサービスの手厚い支援から放り出され、つなぎ目の支援もないまま就労移行支援事業所やB型事業所に行き場を求める現状。しかし、そこで行われている支援は、本当に彼らの「長い成人期」を見据えたものになっているでしょうか？博士は、思春期以降の支援の難しさに直面し、キャリアの初期に大きな「壁」にぶつかったと語ります。
　また、高齢期の支援は日本でも課題に挙げられ、最近は色んな研究や実践事例が挙げられています。そんな中、高齢期の支援がなぜか、高齢期とのことで介護とだけになっていることもあります。実際には本人の特性に合わせて高齢期のサポートを考える必要があると思います。

2. 世界的権威の気づき

　私がこの動画で印象的だった一つは、現在、TEACCHのトップに立つクリンガー博士の、あまりにも率直な「失敗の告白」でした。新任の教員だった頃、彼女は研究室で開発した「科学的根拠のある素晴らしいプログラム」を地域社会に提供しようとしました。きっと感謝され、すぐに導入され、成果が出るだろうと考えていたのです。しかし、結果は「それは起こりませんでした」。

　この言葉に、胸が痛んだ支援者は私だけではないはずです。私たちはしばしば、専門知識を活用しながら、「これが正しい支援法です」「このスケジュールを使ってください」と、学校や職場、そして家庭にツールを"納品"しようとします。しかし、それが現場の文脈（忙しさ、文化、人的リソース）に合わなければ、どんなにエビデンスがある方法でも、決して定着しません。机の引き出しにしまわれて終わりです。
　博士はここで、「実装科学（Implementation Science）」の視点に立ち返ります。研究室（ラボ）と現実世界（リアルワールド）の間には、深い溝がある。その溝を埋めるためには、一方的な提供ではなく、全く別のアプローチが必要だったのです。
　これは私も全く同じ視点です。大学院へ学びに行った理由も同じような差に苦しみ、どのように啓発したらいいかに科学的な視点を取り入れていきました。これらに関してはたくさん記事を書いていますのでぜひ見てください！！

3. 「共同開発」という突破口

　失敗から学んだ博士がたどり着いた答え。それが「パートナーシップ」と「共同開発」でした。TEACCHが開発した、高校卒業後の移行支援プログラム「T-STEP (TEACCH School Transition to Employment and Postsecondary Education)」は、まさにこの手法で作られています。この話には驚きました。まだまだ実装の科学とTEACCHの関係を整理できていなかったんだなと思います。T-STEPは今の私にとてもマッチしてるプログラムなのでこれから学ぼうと思っていたところでした。
　その中にも実装の科学が入っているとは、今の知識を持って考えると確かになぁと納得です。これだから学びはやめられません(笑)

T-STEPの戦略的特徴
　T-STEPは、16歳から21歳の自閉症の若者を対象に、就労や大学進学に必要なスキル（特に実行機能や感情調整）を教えるプログラムです。

　しかし、その中身以上に「どこで、誰とやるか」の戦略が極めて日本への示唆に富んでいます。
① 福祉施設ではなく「コミュニティカレッジ」で実施する
　TEACCHは、自分たちで新しいセンターや建物を作りませんでした。代わりに、既存の「コミュニティカレッジ（地域の短期大学・職業訓練校）」の中にプログラムを入り込ませたのです。これにより、参加する若者は「福祉施設の利用者」ではなく、「カレッジの学生」としてキャンパスに通い、一般の学生と同じ環境で学びます。これはインクルージョンの観点からも、本人の自尊心（セルフエスティーム）の観点からも非常に重要です。
② 職業リハビリテーションによる「無料化」
　ノースカロライナ州の職業リハビリテーション局（VR）と提携し、プログラム費用を公費で賄うモデルを確立しました。これにより、利用者は無料で受講できます。行政を巻き込み、持続可能なシステムとして構築したのです。
③ 開発段階からの徹底したパートナーシップ
　博士は言います。

　つまり、TEACCHの専門家だけでカリキュラムを作ったのではなく、「現場の教員」や「当事者」が開発チームに入り、「この内容ならカレッジで教えられる」「こういうサポートなら受け入れたい」という現実的なラインを協議しながら作ったということです。
　このパートナーシップや共同開発についてはたぶん、この記事が最適だと思います。

4. 日本への示唆：私たちは「誰」と組んでいるか？

　ここで、日本の現状を振り返ってみましょう。日本の就労移行支援や自立訓練は、多くの場合「福祉事業所の中」で完結しています。企業実習や大学連携も行われていますが、「福祉の専門家が外に出ていって支援する」あるいは「企業や大学が福祉に相談する」という枠組みが主で、「既存の一般社会のシステムの中に、専門支援を埋め込む」というレベルには達していないことが多いのではないでしょうか。
　また、支援計画を作成する際、私たちはどれだけ「共同開発」できているでしょうか。「アセスメントの結果、これが必要です」と専門家主導で決めていないでしょうか。博士の話す「共同開発」は、単なるニーズの聞き取り（ヒアリング）とは次元が異なります。「解決策そのものを一緒に作る」のです。
　博士は現在、4つの臨床試験を行っていますが、そのすべてで異なるパートナーシップモデルを採用しているといいます。あるプロジェクトでは「ASSET（自閉症成人の当事者団体）」が、研究の募集資料からデータの解釈まで指導的役割を果たしています。またあるプロジェクトでは、親や教師がパートナーになります。（ASSETについての資料は以下です。）

　この柔軟性こそが、これからの支援者に求められる資質です。「私はTEACCHモデルを使います」という硬直した態度ではなく、「このプロジェクトのゴールには誰の知恵が必要か？」を問い続ける姿勢です。

5. スキル訓練から「日常的な戦略」へ

　では、T-STEPの中身、具体的な介入についてはどうでしょうか。博士は、従来の「ソーシャルスキルトレーニング（SST）」のような言い方をせず、「日常的な戦略」という言葉を繰り返しました。ターゲットにしているのは、主に「実行機能（Executive Function）」の課題です。

• 計画を立てる

• 優先順位をつける

• 助けを求める

• 感情をコントロールする

　これらは、研究室のテストで測るような能力ではなく、「今日一日をどうサバイブするか」という現場の戦術です。そして、ここでも重要なのが「環境・システムへの介入」です。動画の後半で博士はこう述べています。

　自閉症の本人に「手帳を使ってスケジュール管理しましょう」と教えるだけでは片手落ちです。職場の上司に対して「彼には口頭ではなくチャットで指示を出すほうが、ミスが減り、あなたにとっても管理コストが下がりますよ」と伝え、双方にとってメリットのある「日常的な戦略」として定着させること。
　大学であれば、障害学生支援室だけでなく、教授、キャリアセンター、学業アドバイザーを含めた「サポートチーム全体」が、神経多様性（ニューロダイバーシティ）を肯定する文化を持つように働きかけること。
　これが、TEACCHが目指す「介入（Intervention）」の姿だと思います。「個人を変える」のではなく、「個人と環境の相互作用を調整する」というTEACCHの基本哲学が、成人期の複雑な社会システムの中でも貫かれていることがわかります。

6. 私たちが明日からできること

　今回のクリンガー博士の言葉は、私たちに「謙虚さ」と「戦略」の両方を求めています。専門知識があるからといって、正解を知っているわけではない。現場のことは、現場にいる人（当事者、家族、職場の人、地域の学校の先生）が一番よく知っている。
　だからこそ、私たちは専門知識という武器を隠し持った上で、彼らと対等なテーブルにつき、「どうすればこの支援が、あなたの日常（カレッジや職場）に無理なく溶け込めるか？」を一緒に悩み、作り上げるファシリテーターになる必要があります。

【明日からの実践のために】

1. 「作ったものを渡す」のをやめる
   支援ツールや手順書を作る際、完成品を持っていくのではなく、下書きの段階で当事者や現場担当者に見せ、「これなら使えそうですか？」「どこを変えたら楽になりますか？」と聞き、修正プロセスを共有する。

2. 既存リソースへの「埋め込み」を考える
   新しい支援枠組みを作る前に、「今ある地域の活動（サークル、公民館、職業訓練、大学の公開講座）」の中で、少しの工夫で参加できるものはないかを探す。福祉の外側へ目を向ける。

3. パートナーを変える柔軟性を持つ
   いつも同じメンバーで事例検討会をするのではなく、「このケースの就労については、ハローワークの担当者だけでなく、実際に現場で指導する工場のライン長の話を聞くべきではないか？」と、連携の輪を必要な場所まで広げる。

7. おわりに

　インタビューの最後、博士は力強くこう締めくくりました。自閉症支援の歴史において、「成人期」や「高齢期」はまだ地図のない荒野のようなものです。しかし、クリンガー博士とTEACCHチームは、その荒野に道を作るために、研究室を飛び出し、地域の人々と手を取り合って進んでいます。
　私たちもまた、目の前の利用者一人ひとりの人生という長い旅路における「チームの一員」です。

　クリンガー博士の言葉を胸に、明日からの支援、まずは「誰かと一緒に考える」ところから始めてみませんか？
　記事が長くなりましたが、実はこのインタビュー動画には、さらに「後半」があります。テーマは「自閉症と老化・認知症・終末期ケア」。80代になった自閉症者を誰が支えるのか？ 誰も語らなかった「老い」の真実に迫ります。次回の記事もお楽しみに。
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