HPVワクチン薬害訴訟で被告側(国・製薬会社)専門家がいかにおかしなことを言っているかを知ってほしい
2016年からHPVワクチン薬害訴訟という裁判が、
10年以上の長きにわたってずっと続いているという事実をご存知でしょうか。
しかもその裁判の判決が2027年4月に出る予定になっているにもかかわらず、
その判決を待たずして、2022年4月より国がHPVワクチンの積極的接種勧奨を再開していることをご存知でしょうか。
その事実だけでも明らかにおかしさを感じるところですが、
この裁判で国・製薬会社が主張していることもおかしなことだらけです。
訴えを起こした原告117名は全員がHPVワクチンの接種後に、
著しい健康被害を受けた若い女性達です。
そしてこの裁判で原告が明らかにしたいことは大きく2つです。
「このワクチンに製造販売を承認していいほどの、あるいは政策的に接種を促進していいほどの有用性が認められるのかどうか」
「原告たちが苦しんでいる症状がHPVワクチンの副反応によるものなのかどうか」
これに対して、被告側は12名の専門家を証人として招き、
自分達の主張の方が正しいということを立証しようとする試みが、2024年から1年の期間をかけて行われました。
そこでどのようなやり取りが行われたのかを知る機会は少ないと思いますが、
私は医師として何度かこの裁判の傍聴を経験しました。
そして実際の裁判記録を通じて、ここでの被告側専門家証人尋問でのやり取りの概要を確認することができました。
その内容があまりにもおかしい、すなわち被告側がとてつもなく間違えていて、原告側が真っ当な主張をしているということがわかったのです。
これは多くの国民に知らしめる必要があると私は思いました。
さもないと、国や製薬会社が自分達の行ったワクチン政策によってどれだけ多くの健康被害をもたらしたとしても、
それを巨大な権力を使ってもみ消せるという実例を作ることになってしまうからです。
なので、ひとりでも多くの人にこのおかしさを伝えようと思い、
具体的にどのようなやり取りがあったのかをブログ記事にしました。
長いのですべて読むのは大変かもしれませんが、
少しだけでも良いので、是非読んで法廷での真実を知ってください。
12人の被告側証人尋問内容の総まとめ(超要約)
この内容がおかしいと思っていただけた方は、
よろしければこの裁判で真っ当な主張をしている原告が正当に勝てるように応援していただけると嬉しいです。
参考リンク)HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団
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